IDC Japanは2月16日、2014年の仮想化市場調査からクライアント仮想化の投資対効果（ROI）を算出し、結果を発表した。クライアント仮想化製品の全体（全社導入＋部分導入＋試験導入）のROIは439.4％、投資回収期間は10.2カ月という結果が出た。仮想化製品を使用することにより、投資に対して4倍以上の効果が得られ、1年未満で投資コストが回収可能なことを意味するという。
IDCでは、2011年から継続的にROI分析を実施しており、以前の調査結果と比較すると、毎年、企業のクライアント仮想化の活用が進み、ROIの値はより大きくなり、投資回収期間が短くなっているという。
クライアント仮想化全体の初期投資額、年次投資額、ベネフィットはそれぞれエンドユーザー1人当たり21万8267円、4万9859円、75万9172円とした。
クライアント仮想化製品の従業員普及率（クライアント仮想化製品を使用している従業員の割合）は36.4％、エンドユーザーの1日当たりの平均使用時間は約3.35時間（1日8時間勤務と想定した場合）となった。
クライアント仮想化製品の導入によって、エンドユーザー、IT管理者やITスタッフ、企業全体でそれぞれ31.7％、32.8％、36.4％生産性が向上したという。
今回の調査結果と前回の調査結果を比較分析すると、投資額とベネフィットは共に大きくなっているとのこと。投資額が増えた背景には、クライアント仮想化製品やサービスの多様化と、ストレージやネットワークへの投資が進んだことが挙げられるという。
ベネフィットが高まった理由は、これら投資が増加したことで、スループットが向上し、生産性向上や業務効率化といった点で満足できる結果が得られていると考えらるためと説明している。
