IDC Japanは10月19日、国内企業のITインフラにおける仮想化の実施状況に関する調査結果を発表した。本調査では、サーバ仮想化を実施している企業および組織を対象としたアンケート調査を2015年7月に実施し、516社から有効回答を得ている。それによると、仮想サーバ上で稼働するアプリケーションの割合は50％以上に達しているという。
ITインフラセグメント別仮想化実施状況：2015年調査と2013年調査の比較（IDC提供）
サーバ仮想化を既に実施している企業において、社内の全アプリケーション（PCやモバイルのアプリケーションは除く）のうち、仮想サーバ上で稼働しているアプリケーションの割合は平均で53.2％。2014年調査の49.2％から4ポイント上昇し、半数を超える結果となった。
さらに、財務／会計管理システムや販売／顧客管理システムなど、基幹業務システムでのサーバ仮想化の導入率が2014年調査よりも上昇しており、仮想環境が拡大していることが分かる。
ネットワーク仮想化とストレージ仮想化の実施状況について調査した結果、サーバ、ネットワーク、ストレージ全てのITインフラリソースにおいて仮想化を実施している企業は28.3％、サーバとストレージでの実施は16.1％、サーバとネットワークでの実施は10.1％となった一方、サーバだけ実施している企業は45.5％だった。
つまり、サーバ仮想化を実施している企業の半数以上はサーバのみの仮想化でなく、ネットワークあるいはストレージにおいても仮想化を実施している状況にあることになる。2年前に実施した2013年調査と比較すると、サーバ以外の領域での仮想化実施率が大きく上昇しており、IDCではITインフラ全体での仮想化が着実に進んでいると考えている。
ネットワーク仮想化による効果が大きかった上位3項目として、「ネットワークの設定作業負担の軽減」「ネットワークの冗長性／可用性の向上」「ネットワーク構成の柔軟な変更」を挙げている。
また、多くの仮想サーバを運用している企業では「VLANの拡張」が上位に挙がった。ストレージ仮想化による効果が大きかった上位3項目としては、「ストレージ容量の有効活用」「ストレージコストの削減」「ストレージ管理の一元化」が挙げられている。
同社ソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャーの入谷光浩氏は、以下のようにコメントしている。
「仮想化技術がITインフラ全体に適用されることで、コスト削減効果だけではなく、管理の効率化や一元化、柔軟性や拡張性の向上など、その効果がより大きく発揮されるようになる。ユーザー企業は仮想化ソリューションの導入を行っていく際、ITインフラ全体の観点からネットワークとストレージの仮想化についても検討していくことが必要である」
