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富士通、グーグル、NTTデータが強い印象--IDCのビッグデータ市場調査

藤本和彦 (編集部)

2016-02-05 16:40

 IDC Japanは2月3日、国内ビッグデータソリューション市場の調査結果を発表した。業務と業種に特化した技術やサービスが今後の市場成長で重要な役割を果たすと分析する。

 国内のビッグデータテクノロジ/サービス市場は、2014年に39.7%増になるなど急速な成長を見せている。ビッグデータ技術は従来のビジネスアナリティクス(BA)のような単純なレポーティング、予測にとどまらず、リアルタイム処理を含んだアプリケーション基盤になることで、企業収益に直接貢献すると期待されている。

 しかし、ユーザー層の拡大という面で課題を抱えているという。モノのインターネット(IoT)やFinTechなど、ビッグデータを活用した応用事例が登場したことで、当初のネット系企業から大企業を中心とした一般企業にデータ活用の場が広がっている一方で、自社のビジネスモデルや技術的リソース、データ資源などを考慮してビッグデータ技術への取り組みを見送る企業も増加している。

 こうした課題が見られる中、IDCでは、業務業種特化型のビッグデータソリューションが今後の国内ビッグデータテクノロジ/サービス市場の成長に重要な役割を果たすとみている。特に国内企業においては、北米などの先進地域に比べてビッグデータ活用やアプリケーション開発に対応した組織や人的資源が不十分な場合が多いため、ベンダーやシステムインテグレーター(SIer)が提供するサービスの役割は極めて重要だとしている。

 ユーザー企業への調査の結果から、最も印象に残るビッグデータベンダーは、国内企業では富士通がトップの10.6%、NTTデータが2位で8.5%の回答を得た。海外企業ではGoogleが9.3%、IBMが7.1%と続いている。

ビッグデータソリューションの提供者として強いイメージを持つ企業
ビッグデータソリューションの提供者として強いイメージを持つ企業(IDC Japan提供)

 富士通、日立、NEC、NTTデータなどの国内大手ITベンダーやGoogle、Oracle、IBMなどの外資ITベンダーは、各社ともビッグデータ事業に注力しており、独自の製品やサービスと販売戦略を発表している。今回の調査では、ミドルウェアやクラウドサービスも含めて独自の製品を持ち、ビッグデータイニシアチブとして体系化している富士通がユーザーに強い印象を与えた結果になったとIDCは分析している。だが、今後の各社のユースケース発表や取り組み訴求の仕方によって、ユーザー企業の印象は変化していくと考えられるという。

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