ベリタス、中小向けバックアップソフト強化--仮想マシンのリストア時間を短縮

日川佳三 2016年08月03日 16時33分

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 ベリタステクノロジーズは8月3日、中小企業に向いたデータバックアップソフト「Backup Exec 15」の最新の機能強化パッチ「Feature Pack 5」を発表した。国内では8月2日から提供している。今回の機能強化では、仮想サーバのリストア時間を大幅に短縮する機能と「Amazon S3」互換ストレージへのバックアップ機能を追加した。

 Backup Execは、専任のシステム管理者がいない中小企業でも簡単に使えることを追求したデータバックアップソフト。業務サーバのデータなどをネットワークを介して、あらかじめ設定したスケジュールにのっとってバックアップする。システム障害発生時などには、バックアップ済みのデータをリストアすることでデータを復旧する。

 仮想サーバ環境(vSphereやHyper-V)のバックアップも可能。仮想サーバのイメージをバックアップ、リストアできる。仮想サーバのバックアップイメージからファイルやアプリケーションデータの単位でデータを抽出することも可能。災害復旧(DR)時には、物理サーバ環境のシステムイメージを仮想サーバ環境に復元することも可能だ。

 最新は、2015年4月に出荷したBackup Exec 15。同バージョンのハイライトは、S3とGlacierにバックアップできるようにしたこと。まずは、受け取ったデータをS3に転送するゲートウェイソフト「AWS Storage Gateway」に標準で対応した。その後のFeature Pack 2でBackup Execから直接S3にデータをバックアップするコネクタを用意した。

仮想マシンの即時起動でリカバリ時間を短縮

 今回は、Backup Exec 15に対する5回めの機能強化に当たる。

 強化点の1つは、仮想マシンのリカバリ時間を短縮するインスタントリカバリ機能だ(図1)。従来はまず、バックアップストレージから仮想環境のストレージへと仮想マシンイメージをリカバリしてから、仮想マシンを起動していた。このため、リカバリまでの時間がかかっていた。

図1:仮想マシンのリカバリ時間を短縮するインスタントリカバリ機能の概要。バックアップストレージ上にある仮想マシンイメージを使って、仮想マシンを直接起動する。起動後にストレージ間で仮想マシンイメージを移動する
図1:仮想マシンのリカバリ時間を短縮するインスタントリカバリ機能の概要。バックアップストレージ上にある仮想マシンイメージを使って、仮想マシンを直接起動する。起動後にストレージ間で仮想マシンイメージを移動する

 これに対して新機能では、仮想環境からバックアップストレージをNFSまたはCIFS/SMBでマウントし、バックアップストレージ上にある仮想マシンイメージを直接起動する。仮想マシンを起動させた後にvSphereのStorage vMotion機能やHyper-Vのライブマイグレーション機能で仮想マシンイメージをストレージ間で移動させる。

 機能強化のポイントは2つある。従来は、仮想環境からバックアップストレージをマウントしても、そのままでは仮想マシンイメージにアクセスできなかった。これを改めた。さらに、インスタントリカバリのためのGUIを整備し、これを使うだけで誰でも簡単に仮想環境に触ることなく仮想マシンのインスタントリカバリを実行できるようにした(図2)。

図2:インスタントリカバリ機能のGUI画面。仮想環境に触ることなく、誰でも簡単に仮想マシンのインスタントリカバリを実行できる
図2:インスタントリカバリ機能のGUI画面。仮想環境に触ることなく、誰でも簡単に仮想マシンのインスタントリカバリを実行できる
Veritas Technologies Backup Exec担当プロダクトマーケティング責任者 Andy Spencer氏
Veritas Technologies Backup Exec担当プロダクトマーケティング責任者 Andy Spencer氏

 Feature Pack 5の強化点の2つめは、Backup Execから直接S3にデータをバックアップするS3コネクタの改善だ。従来、同コネクタの接続先はS3に限られていた。今回の強化では、S3と同じウェブAPIで接続できるS3互換ストレージにも接続できるようにした。具体的には、接続先の情報(IPアドレスや認証情報などのパラメータ)をコマンドラインツールから自由に設定できるようにした。

クラウドへのデータ保管が今後3年で急伸

 ベリタスは、Backup Exec 15 Feature Pack 5の発表にあわせてバックアップに関するアンケート調査データも発表した。米Spiceworksに調査を依頼し、中小企業でITに関する意思決定に携わっている906人に6月にアンケートを実施した。

 日本企業の場合、現在どこにデータを保管しているかを聞いたところ、物理システムが58%、仮想システムが24%、クラウドベースが18%という結果だった。一方、3年後にどこに保管しているかを聞いたところ、クラウドが急伸し、物理システムが46%、仮想システムが27%、クラウドベースが27%となった。

 ただし、すべてのデータをクラウドに移せるわけではないこともアンケート調査に表れたという。日本の回答者は、機密データ、個人データ、財務データはクラウドに移せないとしている。

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