ガートナー ジャパンは3月12日、主要先進国のワークプレースに関する実態調査結果を発表した。これによると、日本は業務用途のデジタルテクノロジのスキルに関する自己評価が最低点となった。
同調査は2017年4月中旬にウェブアンケートで実施された。対象は日本と米国、シンガポール、オーストラリア、ドイツ、フランス、英国のビジネスワーカー。有効回答数は日本が342件、シンガポールが343件、オーストラリアが345件、米国が1039件、英国が362件、フランスが347件、ドイツが342件となっている。
業務用途のデジタルテクノロジのスキルに関する自己評価:国別比較
業務用途のデジタルテクノロジのスキルに関する自己評価では、日本は自分を「素人」ないし「中程度」のレベルと考える従業員が6割近くを占め、調査した7カ国中、最も自己評価が低い結果となった。逆に「熟練」「エキスパート」の合計値が最も高かったのは、米国の77％（熟練61％、エキスパート16％)だった。
業務用途デバイスとアプリケーションの満足度
また日常的に業務で利用しているPC、スマートフォンを含む携帯電話、業務用アプリケーションなどの満足度をたずねた質問（最高7点～最低1点の7段階）では、総じてデバイスやアプリケーションの新しさとその満足度に明らかな相関関係が見られた。
例えばデバイスの場合、デバイスが「かなり古い」従業員の満足度は3.4、「2～3世代遅れ」が同4.3、「1世代遅れ」が同5.1、「最新」が同6.0となった。他の6カ国が全て5を超えているのと比較して、日本の満足度の総合平均点はデバイス、アプリケーションともに4.7となっている。
どれくらい新しいものを使っているのかをたずね結果、日本は「かなり古い」と「2～3世代遅れ」を合わせた回答率（36％）が他国と比べて最も高い結果となった。最新の装備を利用している割合が高い国はフランス（43％)、次いでシンガポール（38％）だった。
デジタルスキルを獲得するための手段と機会
オンラインセルフトレーニングや各種のトレーニングなどデジタルスキルを獲得するための手段と機会について、日本は「関心なし」と答える割合が16％で7カ国中、最も高かった。
ガートナーは、これらの結果を受けて従業員のワークプレースにおけるITの刷新も含めて、従業員のデジタルスキルの向上に努めなくてはならないとし、最高情報責任者（CIO）は働き方改革の本質を理解し、そのために必要となる目的を明確に設定し、最高経営責任者（CEO）の強力な関与を求める経営課題として進言する必要があるとしている。
