IDC Japanは6月28日、2018年第1四半期（1～3月）の国内外付型エンタープライズストレージシステムの支出額実績を発表した。これによると、支出額は前年同期比5.4％増の519億8200万円となった。
セグメント別内訳を見ると、メインフレーム向けが同20.2％減の56億7100万円、オープンシステム向けが同9.7％増の463億1100万円となった。IDC Japanによると、メインフレーム向けは2015年の大型更新のピーク以降、支出が低迷している。オープンシステム向けは、ハイエンドとミッドレンジがプラス成長となったことが貢献した。
また、ハードディスクからフラッシュメモリへのメディア移行が進んだ。2018年第1四半期の支出額のうち、オールフラッシュアレイ（AFA）は同23.3％増の82億600万円、ハイブリッドフラッシュアレイ（HFA）は同27.5％増の199億2700万円となったが、オールHDDアレイは同11.8％減の238億4900万円だった。
この結果、同四半期の支出額に占めるAFAの比率は15.8％（前年同期13.5％）に上昇した。なお、IDC Japanでは製品の仕様上、フラッシュメモリしか搭載できない場合をAFAと定義。オールフラッシュ構成にできても、HDDが搭載可能な製品はHFAに分類している。
一方、同四半期の売上額は494億7300万円で、ベンダー別売上額トップは富士通（シェア22.3％）だった。これに、日立製作所（同17.4％）、デル（同11.8％）、NEC（同10.8％）、ネットアップ（10.5％）が続いた。
国内外付型エンタープライズストレージシステム市場の支出額推移、2016年第1四半期～2018年第1四半期（出典：IDC Japan）
