IDC Japanは3月13日、2017年第4四半期（10月〜12月）と2017年通年（1月〜12月）の国内エンタープライズストレージシステム市場（外付型、サーバ内蔵型、ODM Directを含む）の支出額実績を発表した。
2017年第4四半期の国内エンタープライズストレージシステム支出額は427億8000万円、前年同期比0.7％増だった。2017年通年では1729億8000万円で、前年比5.5％減となっている。
2017年第4四半期の外付型エンタープライズストレージシステム支出額のセグメント別内訳を見ると、メインフレーム向けが42億5900万円で前年比11.1％減、オープンシステム向けが385億2200万円で同2.2％増だった。メインフレーム向けは、5四半期連続のマイナスとなり、オープンシステム向けはハイエンドが支出額をけん引している。
2017年通年での外付型エンタープライズストレージシステム支出額のセグメント別内訳は、メインフレーム向けが218億2700万円で前年比10.4％減、オープンシステム向けが1511億5300万円で同4.7％減だった。メインフレーム向けでは、新規需要を取り込めず、容量や性能への要求も高まらないことから、支出額が前年に続いてマイナスとなった。オープンシステム向けは、通年ではハイエンドが大幅なプラス成長であったものの、ミッドレンジ、ローエンドがいずれも2桁のマイナスになったことが影響している。
2017年の国内外付型エンタープライズストレージシステムでは、前年に続きHDDからフラッシュへと搭載メディアの移行が進んでいる。同年の支出額の中で、オールフラッシュアレイ（AFA）は318億3800万円で前年比88.9％増となったが、ハイブリッドフラッシュアレイ（HFA）は553億3700万円で同11.6％減、オールHDDアレイは858億500万円で同17.2％減だった。この結果、2017年の支出額に占めるAFAの割合は前年の倍の18.4％に増加した。AFAの汎用ストレージは、ミッションクリティカルな基幹系に加えて、待機系での採用も始まっているという。
2017年通年での国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額は1,645億8,600万円で、ベンダー別売上額の上位5社は日立製作所（19.3％）、富士通（17.4％）、Dell （11.1％）、IBM（10.6％）、NetApp（8.8％）となった。
IDCでは、ストレージベンダーはユーザーニーズの細分化に対応した多様な支出モデルの展開やデータマネジメントに取り組み、新たなテクノロジの採用の検討を適切に促すことで、シェアを獲得していくべきだとしている。
