現在の社外とのファイル共有手段は、メール添付が一番多い70.9％。オンラインストレージサービスは69.7％で、メールに次ぐ高い利用率が見られたとしている。
社外とのファイル共有手段（出典：ダイレクトクラウド）
オンラインストレージの導入目的は国内の取引先とのファイル共有が56.4％で最多。社内拠点や外出先からのアクセスが44.2％、ファイルサーバとしての活用が40％と続くという。自然災害が増えているからか、バックアップ目的での導入も高い傾向にあるとしている。
導入目的（出典：ダイレクトクラウド）
現在のオンラインストレージの使い方は、社外とのファイルの受け渡しが30.2％、社内での共有が28.3％、ゲスト招待を活用した取引先とのファイル共有が22.2％。社外とのファイルのやりとりが全体で52.4％を占めたという。
連携して使いたいツールは、1位が「Office 365」で59.1％。ウェブメール39.7％、文書管理ツールが32.1％と続き、資料作成、外部との送受信、そのドキュメント管理などの業務フローとオンラインストレージの連携を求める企業が増えているとしている。
連携したいツール（出典：ダイレクトクラウド）
利用者の所属部署は、情報システムが21.8％、営業、販売などが17.3％、研究、開発で15.2％と続く。社外から社内情報へアクセスする営業の利用率が高いほか、機密文書を扱う情報システム、研究開発といった部署の利用機会も多い傾向があるという。
利用範囲は自社での全社的な導入が全体の半分の50.2％。部署、プロジェクトチーム単位は32％、取引先も含めた全社導入は16.8％で、ライセンスコストの影響もあり、取引先まで含めた導入はまだ進んでいないとしている。
必要なストレージの容量では、無制限が全体の30％、10TBが16％と大容量ストレージへのニーズがありつつ、1TBが22％、3TBが12％の回答があったという。ネットワークアタッチトストレージ（NAS）と同等容量を求めるニーズも全体では多いとしている。
インターネットアンケート方式で2018年11月1～10日に調査した。
