Tableau Japanは11月28日、IDCとともに開発した“データ対応力指標（Data Readiness Index：DRI）”を使用し、アジア太平洋地域と日本の調査結果を発表した。日本のDRIスコアはオーストラリア（3.54ポイント）、シンガポール（3.52ポイント）に次いで3位の2.74ポイントとなっている。だが、“発展途上レベル”に位置する組織数が最も多く82％を占める。
Tableau Japan社長 佐藤豊氏はDRIについて「ビジネスパフォーマンスを測定し、データをビジネスの価値に変換することに特化」することが目的と説明。データドリブン文化の醸成に「成功する企業と失敗する企業の大きな差は『アジャイル』『成熟度』『コミュニティー』にフォーカスするケースが多い」とデータドリブン文化を企業に浸透させるフレームワーク「Tableau Blueprint」をアピールした。
Tableau Japan 社長 佐藤豊氏
DRIは、日本を含めたアジア太平洋地域7市場で調査、組織全体のコラボレーションと個人スキル、プロセス、ガバナンス、テクノロジーと5つの項目を0～5のスコアで評価。リーディング（先行レベル）、デベロッピング（発展途上レベル）、ラギング（遅滞レベル）の3つに分類した結果が冒頭で述べた通りである。
日本の内訳を見ると先行レベルにある企業は8％。発展途上レベルにあるのは82％、残り10％が停滞レベルにとどまる。この結果について佐藤氏は、「（経済産業省が提唱する）『2025年の壁』問題に対する強いコミットメントが現れている」と分析した。レポートは[こちらのサイト]（https://www.tableau.com/ja-jp/learn/whitepapers/apac-data-readiness）から申し込むことで閲覧できる。
市場別DRIレベルの内訳
Tableauが6月に発表したTableau Blueprintは企業がデータドリブン文化を目指し、ステップごとに参照可能なドキュメントを取り揃えている。たとえば「トレーニング」というステップでは、エグゼクティブやデータエンジニアなど13のペルソナを作成し、企業が求める形でデータの重要性や活用法を学ぶ仕組みとなっている。
