日本貨物鉄道(JR貨物)とJR東日本コンサルタンツはKDDIの協力のもと、貨物列車の安全性を向上するため、IoTを活用した「手ブレーキ検知システム」を共同開発した。JR貨物では、同システムを約7200両ある全てのコンテナー車へ、2020年度下期から順次導入する。
JR貨物では、貨物駅構内の作業として列車が発車する前に担当社員がコンテナー車の手ブレーキを都度確認して手動で解除している。万一、手ブレーキの解除漏れが発生すると、車両の引きずりなどの事象が発生してしまう。同システムは、手ブレーキがかかったまま列車が出発しようとすると、IoT端末から取得する手ブレーキ情報をもとに、運転士と担当社員にアラームを通知する仕組みになっている。これにより、事象の発生を未然に防止することが可能になる。
手ブレーキ検知システムの概念図(出典:KDDI)
具体的には、手ブレーキの状態を検知する通信装置が内蔵されたIoT端末をコンテナー車1両ごとに設置し、KDDIが提供するIoT向け通信技術であるLPWA(LTE-M)を通じて、手ブレーキの状態データを自動的に地上サーバーに伝送する。伝送されたデータは、JR貨物の社内システムと連携し、列車番号とひも付くデータとなり、手ブレーキの状況を確認できる。
この仕組みを活用することにより、貨物駅から列車を発車する前に、駅構内に設置したモニター画面や機関車の運転台に設置したモニター画面で、列車に編成されているコンテナー車の手ブレーキが解除されていることを確認する。
また万一、列車が駅を出発する際に手ブレーキがかかったままのコンテナー車が連結されている場合はモニター画面に警告を表示するようになっている。