矢野経済研究所は7月6日、国内テレワーク関連ソリューション市場におけるITツール利用状況やビデオ／ウェブ会議システム市場の調査結果を発表した。
それによると、テレワーク勤務中に利用したITツールの割合は、ウェブ会議システムが79.2％、ビジネスチャットツールが46.2％、オンラインストレージが37.4％、タスク／プロジェクト管理ツールが8.4％だった。
テレワーク勤務中のITツール利用状況について（出典：矢野経済研究所）
新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言や自粛などから多くの企業がテレワークを実施し、同社では「ウェブ会議システムやビジネスチャットを初めて利用したというユーザーも多く、ごく短期間でオンラインツールの利用が大いに進んだことが分かる結果」と分析する。
特にビデオ／ウェブ会議システム市場（事業者売上高ベース）は、近年では毎年100％台前半の成長が続き、2019年度は前年度比104.7％の405億円だったが、2020年度は同120.4％の487億5000万円を予測する。従来は東京五輪対応や自然災害などでの事業継続、働き方改革への対応としての導入が進んだが、2020年度は感染症対策の需要が中心になると見られている。
ビデオ／ウェブ会議システム市場規模推移・予測（出典：矢野経済研究所）
同社は、コロナ禍で多くのマネジメント層や一般社員がテレワークのITツールの利便性を知り、今後は、ウェブ会議システムが対面会議の代替やセミナーなどのイベントや営業活動、採用における面接などでも幅広く利用され、ビジネスチャットツールもメールや電話通話に替わる利便性が高いツールとして広く普及していくと予測。各種ツールが融合していく可能性も挙げている。
調査では、5～6月に東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡の7都府県のオフィスに勤務する20～70代の男女500人と国内テレワーク関連ソリューション提供事業者に、インターネットアンケートなどを行った。
