ビデオ会議ソフトウェアのZoomは米国時間11月16日、「Zoom爆弾」でオンライン会議が妨害されるリスクを検知し、会議の主催者に警告する新機能を導入したことを明らかにした。
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新機能「At-Risk Meeting Notifier」は、公開されているソーシャルメディアやウェブサイトの投稿を常時スキャンし、Zoom会議へのリンクが書き込まれていないかをチェックする。
妨害されるリスクのあるZoom会議のURLを発見すると、会議主催者に電子メールを自動送信して警告する。
この種の妨害行為は、Zoom爆弾またはZoom襲撃として知られている。2020年に入り、同社の大きな問題となっていた。
Zoom爆弾は、荒らしなどを目的とする悪意のある者が招待されていないZoomのルームに接続し、侮辱的な発言を投げる、ポルノコンテンツを投稿する、他の参加者を脅すといった行為で会議を妨害することだ。
Zoom爆弾は、新型コロナウイルスのパンデミックで、Zoomが家庭や学校、企業、政府機関などの定番のオンライン会議ツールとなった2020年3月に広く発生するようになった。
米司法省は4月、Zoom爆弾を仕掛けた者は起訴される可能性があると警告を発したが、以降も一部で続いていたとみられる。
Zoomの会議をセキュアにする最善の手段の1つは、会議のIDやパスコードをソーシャルメディアなどの一般公開されているフォーラムに共有しないことだと同社は説明している。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
