テキストチャットやオンライン会議、クラウドベースの通話、ファイル共有などリモートワーク時のコミュニケーションを集約可能なTeams利用者数はグローバルで1億1500万人を突破し、「1年前のデータだが、日経225中84％の企業がTeamsを利用している」（春日井氏）
同時にTeamsは自社アプリケーションにとどまらず、独立系ソフトウェアベンダー（ISV）製アプリケーション、ユーザー企業が独自に内製開発した業務アプリケーションと連携可能な開発基盤の顔も持つ。
当然ながらSansanのサービスも含まれる。Sansan Sansan事業部 オンライン名刺エバンジェリストでオンライン名刺プロダクトマーケティングマネージャーでもある川村良太氏は、2020年秋頃にリリースした「Sansan Teamsアプリ」をインストールすると「オンライン商談前のスムーズな名刺交換を実現し、事前の戦略立案から当日の商談リードまで受注率向上に貢献する」と説明した。
Sansan Sansan事業部 オンライン名刺エバンジェリスト／オンライン名刺プロダクトマーケティングマネージャー 川村良太氏
Sansanの解説によれば、日程調整時の名刺交換や同僚のオンライン名刺一括送信、参加者の変更や初対面の相手を自動検出する機能を備える。「オンライン会議前に参加者の役職や所属チームの確認が可能。また、戦法の参加者数が変更鳴った場合も自動検出することで、オンライン名刺交換の必要性を把握できる」（川村氏）
さらに先頃リリースした機能「同僚ナレッジサーチ」を活用することで、社内コラボレーションを発揚させることが可能だと川村氏は説明した。同機能はAIが名刺交換情報を分析して蓄積したデータから、キーワード検索や社員同士のつながりを可視化することで、必要な情報を持つ社員への連絡を支援する。
本稿執筆時点ではベータ版の「同僚ナレッジサーチ」
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最後にセッションへ寄せられた質問に回答する時間を設けて春日井氏、川村氏が回答。前述したデジタル活用の成熟度向上を図る指標について質問がおよぶと、春日井氏は「Teams管理センターで利用率を把握できる。たとえば営業部門100人中90人が利用しているが、人事部は10人しか利用していない。後は企業ごとの判断で利用率を測定すればよい」と回答した。
TeamsとSansanの連携コストについては、「どのエディションでも利用可能」（川村氏）、「Teams利用者なら追加料金は不要。ただ、Teamsは単体販売しておらず、Microsoft 365（やOffice 365 E3/E5）に含まれる」（春日井氏）と説明する。
聴講者から「PCのディスプレイに表示した2次元コードにスマートフォンを向けることに抵抗感を覚える」との意見には、「事前のメール送信やオンライン会議の予定段階で共有する」（川村氏）ことでも名刺交換は可能だと述べた。
