IDCは、ローコード／ノーコードプラットフォームフォームを“ドラッグ＆ドロップによるビジュアルモデリングで、アプリケーションのデザインから開発、テスト、デプロイメント、実行、管理までのアプリケーションライフサイクル全体の統合環境を提供するソフトウェアまたはクラウドサービス”と定義。
主な特徴をアプリケーション開発スキルが低い、またはほとんどない人材でもコーディングやデータモデル作成、ユーザーインターフェース（UI）設計などが開発できる点と説明している。
例えば人事担当者が従業員情報を管理するアプリケーションを作る、総務担当者が申請手続きのアプリケーションを作るなどが可能。
さまざまな従業員が業務の効率化や自動化をするためのアプリケーションを自分で開発できるようになることから、「開発の民主化」と表現している。
主なベンダーにはOutSystems、Amazon Web Services、NTTデータイントラマート、Claris、Google、サイボウズ、ServiceNow、Salesforce.com、Microsofなどを挙げている。
IDC Japanでソフトウェア＆セキュリティのグループマネージャーを務める入谷光浩氏は「従業員1000人以上の企業では、2024年までに30％の従業員がローコード／ノーコードプラットフォームを活用してアプリケーションの開発や業務の自動化を担うようになる。新型コロナウイルス感染症の流行対応に向けた業務アプリケーションやテレワークの作業効率を高めるアプリケーションを業務の現場で担当者が開発する事例も多く見られ、開発の民主化が着実に進んでいる」とコメントしている。
