IDC Japanは6月7日、シンクライアント、クライアント仮想化ソフトウェア、クライアント仮想化ソリューションの3つの市場を合わせた、クライアント仮想化関連市場の国内予測を発表した。
国内総生産（GDP）とIT投資が前年比プラス成長に転じると予測される2021年では、クライアント仮想化市場への投資と需要が復調。
リモートワークや在宅勤務環境整備のためのシンクライアント化端末、Desktop as a Service（DaaS）、モバイル仮想化ソリューションなどを中心に、クライアント仮想化ソリューション全般の需要が拡大するという。
クライアント仮想化技術の進化、事例増に合わせてITインフラリソースの効率化、動的運用、最適化、自動化といった要素を取り込み、持続性、柔軟性を取り込んだハイブリッドソリューションへ進化すると分析している。
コロナ禍後は、国内全ての企業でリモートワーク、在宅勤務のメリットが認められると予測。より快適な働ける環境への自宅の整備、郊外や地域などへの移住増、オフィスの縮小と最適化など、在宅勤務の割合が増加するという。
働き方が根本的に変革し、情報漏洩対策の確保、安全安心なエンドポイント環境を提供するクライアント仮想化の需要が高まるとしている。
IDC JapanでPC、携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストを務める渋谷寛氏は、「2021年は、『ネクストノーマル（The Next Normal：次なる常態）』へ向けた準備段階の時期であり、サステナビリティ（継続性）とレジリエンシー（回復力）が求められている。『自宅のオフィス化』と『オフィスの再定義』が重視され、ハイブリッドソリューションへ進化するクライアント仮想化は、ネクストノーマル時代のエンドユーザーコンピューティングの施策として需要が拡大する」とコメントしている。
新型コロナウイルス感染症の影響に合わせ、Baseline（基本）、Optimistic（楽観）、Pessimistic（悲観）の3つのシナリオも作成している。
Baselineでは、2021年はクライアント仮想化ソリューション市場が4.9％とプラス成長。リモートワーク、在宅勤務が拡大、定着し、2022年以降も堅調に推移するという。拡大感染前の2019年の水準には、国内経済やIT市場の回復よりも半年から1年早い、2022年以降に戻るとしている。
Optimisticでは、2021年に8.1％成長と回復。経済やIT市場全体が正常化し、同年に2019年の水準まで戻るという。その後はリモートワーク、在宅勤務の利用者数、企業数が大幅に増加し、市場全体の成長も継続するという。
Pessimisticでは、－5.0％、－1.0％、－1.0％と、2023年までマイナス成長。プラス成長に転じるのは2024年以降になるという。世界と国内、いずれの経済も停滞し、社会そのものの在り方が大きく変容し、クライアント仮想化市場全体もその影響を受けるとしている。
シナリオ別売上額予測、前年比成長率、2020～2025年（出典：IDC Japan）
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