ドリーム・アーツは、大企業の業務デジタル化に関する実態調査の結果を発表した。
これによると、従業員数1000人以上の大企業に所属する回答者のうち、60％超が現場部門（非IT部門）主体での業務デジタル化を実施中であると回答した。また、大企業では、デジタル化に関するさまざまな取り組みを行っていると考えられるが、「デジタル活用の課題はない」との回答は5％にとどまった。
現場部門主体のデジタル化に関する取り組み状況
業務デジタル化やデジタル活用にあたっての課題
この調査は、5月に従業員数1000人以上の大企業に所属する個人を対象に、現場部門（非IT部門）が主体となったデジタル化の取り組みの実施状況を把握する目的で実施された。
現場部門（非IT部門）が主体となった業務デジタル化の取り組みが実施されているかを尋ねた質問では、67％が「実施中で課題がある」と回答した。さらに、「未実施だが、計画がある」という回答は10％。一方で、「実施予定はない」との回答したのは13％と、少数だった。
業務デジタル化やデジタル活用に当たっての課題（複数回答）では、「ツールの乱立」の49％が最も多く、「データの散在」が31％で続いた。
ドリームアーツは、「ツールの乱立」という課題について、現場部門主体のデジタル化を取り組む企業が増える一方で、全社的なデジタル化プラットフォームの活用ではなく、部門ごとなどで個別最適化されたシステム導入など、適切なツール選定がなされていないことが想像されるとした。
また同社は、大企業では、現場部門がデジタル化しやすい使いやすさだけでなく、全社業務や部門横断業務などの高度な業務要件に対応できる柔軟性も求められるため、「適切なツール」としての認識を得るためには高いハードルがあると指摘している。
