市場調査会社のInternational Data Corporation(IDC)が米国時間7月10日に発表した暫定調査結果によると、2023年第2四半期の世界PC出荷台数は前年同期比で13.4%減少し、6四半期連続の減少となったという。
IDCは出荷減の要因として、マクロ経済の逆風、消費者部門と企業部門双方における需要の低迷、IT予算に占めるデバイス購入割合の縮小を挙げた。
同社のMobility and Consumer Device Trackers担当リサーチマネージャーのJitesh Ubrani氏は、「チャネルとコンポーネントの在庫の増加がまたしても市場の足を引っ張っている」と述べた。「これらの問題は徐々に緩和されているにもかかわらず、多くのコンポーネントサプライヤーは在庫処分のために値下げを続けている。ただし、需要が減少していることから、PCメーカーやチャネルは新しいシステムに対して依然として慎重だ」
Client Device Trackers担当グループバイスプレジデントを務めるRyan Reith氏は、「PC業界がこの5年間直面してきた需給の激しい変化は、極めて困難なものだった」と述べている。「企業各社は2020年や2021年のような供給不足の再発を望んでいないが、その一方で、市場の回復に大きく賭けることも躊躇しているようだ」
企業別では、レノボが前年同期比18.4%減の1420万台を出荷して、首位の座を維持した。市場シェアは23.1%。2位以下は、HP、Dell、Apple、Acerの順となっている。この中で、前年同期から出荷台数を増やしたのはAppleだけだ。新型コロナ感染症に伴う工場閉鎖によって供給不足に苦しめられた2022年第2四半期の反動で、同社は前年同期比10.3%増、530万台を記録している。