ガートナージャパンは、日本企業が2025年に向けて押さえておくべきというITインフラストラクチャーおよび運用のトップトレンドを発表した。同社が挙げたトレンドと、バイス プレジデント アナリストのPhilip Dawson氏による解説は次の通り。
トレンド1：再仮想化／脱仮想化
最近、特定のベンダーベースのソリューションにおけるライセンス変更により、多くのインフラおよび運用（I＆O）チームが、仮想化の選択肢を再評価せざるを得なくなっている。一部のチームはパブリッククラウドへ移行し、一部は分散クラウドを選択し、また一部はプライベートクラウドへ移行している。これは、ハイパーバイザーの変更だけではなく、複数の選択肢を含んでいる。
「I＆Oリーダーは、ハイパーバイザー、ハイパーコンバージェンス、分散クラウド、コンテナー化、プライベートクラウド、脱仮想化などの代替パスを評価すべき。また、仮想化の実装状況と再仮想化の相互依存関係を棚卸しする必要がある。最適な選択肢をサポートするために、どのようなI＆Oスキルを向上させるべきかを明らかにすることが重要である」（Dawson氏）
トレンド2：セキュリティ行動／文化促進プログラム
サイバー攻撃の高度化と多様化が進む中、セキュリティプログラムの効果を高めるためには、行動や文化にも対処する必要がある。セキュリティ行動／文化促進プログラム（Security Behavior and Culture Programs＝SBCP）は、従業員の行動に関連するサイバーセキュリティインシデントを最小限に抑えるための全社規模のアプローチであり、従業員のセキュリティコントロールを強化し、安全でない行動を減少させる。これにより、I＆Oチームは、従業員によるサイバーセキュリティリソースのより効果的な利用をサポートできるようになる。
トレンド3：サイバーストレージ
サイバーストレージソリューションは、複数のストレージロケーションにまたがって断片化／分散化されたデータを安全に保管する。この断片化されたデータは、必要な時にすぐに組み立て直して使用できる。サイバーストレージは、「さまざまな機能を備えた専用ソリューション」「統合ソリューションを提供するプラットフォーム上のサービス」または「ストレージベンダー製品のサイバーセキュリティ強化に向けたスタンドアロン製品群」のいずれかの形態として提供される。
「サイバーストレージを成功させるためにI＆Oチームのリーダーは、高コストで破壊的な脅威のリスクを特定し、増加する規制対策費用や保険費用も考慮した上で、サイバーストレージ採用のビジネスケースを作成する必要がある」（Dawson氏）
トレンド4：液体冷却インフラストラクチャー
液体冷却インフラストラクチャーは、リアドア熱交換、液浸、ダイレクトツーチップ（Direct to chip）で構成されている。これにより、I＆Oチームは、新世代のチップ、新たな密度、新たなAI要件をサポートしながら、エッジコンピューティングのユースケースをサポートするために、インフラストラクチャーを柔軟に配置する機会を提供する。
「液体冷却は、より広範なデータセンター環境の冷却から、インフラストラクチャーに近い場所での冷却、さらにはインフラストラクチャー内での冷却へと進化している。液体冷却インフラストラクチャーは、ユースケースの観点では、現在はニッチな存在にとどまっているが、次世代のGPU/CPUの消費電力と発熱量が増加するにつれて、より一般的になるだろう」（Dawson氏）
トレンド5：インテリジェントアプリケーション
生成AIは、アプリケーションをインテリジェントに稼働させる可能性をもたらし、それがインテリジェントアプリケーションへの期待感を生み出している。インテリジェントアプリケーションは、ユーザーの状況や意向に適応し、デジタル化に伴う摩擦や手間を軽減する。また、外部APIや接続されたデータ向けの適切なインターフェースを活用することで、それ自体の目的だけでなく、ユーザーの意向も追求しながら、相互運用することができる。
最終的にインテリジェントアプリケーションは、I＆O側で行う必要のある介入やインタラクションを減少させる。また、リソースのオーバーヘッドを削減しながら、プロセスと利用の最適化とアプリケーションポートフォリオの合理化を行う。
トレンド6：最適なインフラストラクチャー
最適なインフラストラクチャーとは、I＆Oチームが特定のユースケースに対して、最適なインフラストラクチャーの選定と導入スタイルに重きを置くことを意味する。このアプローチでは、IT部門以外の経営幹部が各自の視点からインフラストラクチャーの選択理由を理解できるように、ビジネス目線で焦点を絞る手法を活用する。
「これらの選定は、最終的にはプラットフォームエンジニアリングの採用につながる。インフラストラクチャーの選択を組織全体のビジネス目標と一致させ、また、ビジネス部門のリーダーやCレベル幹部の支持と承認を促進することができる」（Dawson氏）
