デル・テクノロジーズは10月3日、年次イベントの「Dell Technologies Forum 2024 – Japan」を開催した。基調講演では、代表取締役社長の大塚俊彦氏や米Dell Technologies グローバル最高技術責任者(CTO)のJohn Roese氏が、AI本格時代に向けたデータとITインフラの重要性を提示するとともに、トヨタシステムズやNTTデータグループ、KDDIが取り組みなどを紹介した。
同社は、今回のイベント名称の副題に「AI Edtion」、テーマに「The Next Now(今こそ新たな変革を)」を設定した。基調講演で大塚氏は、まず生成AIの台頭により本格的なAI時代が到来し、企業はAI活用による変革への道のりを歩み出していると述べた。
デル・テクノロジーズ 代表取締役社長の大塚俊彦氏
大塚氏は、企業にとってAIはビジネスチャンスであり、変革を加速させる一方で、その変化のスピードが極めて速く、追従しなければならないと指摘する。同社の調査では、生成AIが業界を大きく変えると予想する企業が約8割に上るが、生成AIの変化をキャッチアップすることに課題を感じる企業も約6割あるという。
また、AI活用では「人中心」のアプローチが重要とも述べる。生成AIは人間の生産性向上に寄与するばかりではなく、“人間らしい”創造性をさらに発揮していくための原動力となる。AIの力や効果を最大限に引き出すのがデータになり、データはAIの“燃料”になるとも話す。上述の調査では、データからリアルタイムに洞察を獲得している企業が約3割にとどまり、データの管理や保護も重要な要素になるとした。
現在のAIの元になるデータは、基本的にインターネット上などのオープンなものだが、大塚氏は、企業のAI活用に必要なデータの8割がオンプレミスやプライベートクラウド(自社専有環境という意味)やエッジ(ビジネスの現場側という意味)で生成されると話す。こうしたことを踏まえ大塚氏は、本格的なAI時代に同社がオンプレミスからクラウド、エッジに至るまで人やデータにフォーカスし、AIによる変革を顧客やパートナーと共に推進していくと表明した。