デジタルアーツは、国内組織における受信メール約4億6000万通を集計し、悪性メールを分析したセキュリティレポートを公開した。
これによると、調査対象となった国内818の組織における受信メールのうち、42％に当たる約1億9000万通が悪性メールとしてブロック対象となった。月別の傾向から、悪性メールは年末にかけて増加し始め、特に2024年12月は11月に比べ約2.5倍に激増している。12月の悪性メールの割合は59％と、正常メールを上回ったという。
悪性メールの割合と月別の変化
この調査は、2024年8月～2025年2月に行い。対象組織数は国内818、受信メール数は4億5600万通となる。悪性メールの判定には、同社のセキュリティソフトウェア製品「m-FILTER」のAnti-Spam機能および偽装メール対策機能を使用している。
悪性メールの内訳
悪性メールと判定されたメールのうち、91％はフィッシングメールだった。フィッシングメールに悪用されたブランド名の上位4つは、「Amazon」（29％）、「PayPay」（10％）、「えきねっと」（6％）、「三井住友」（6％）で、これらだけでフィッシングメール全体の約半数を占めた。
また、日別の傾向では、1月末から2月初めにかけて悪性メールが急減した。この期間はアジア圏の複数の国で祝される「旧正月」の期間とほぼ一致するが、同社では因果関係は不明だとしている。
フィッシングメール以外の悪性メールは全体の9％で、アカウントや支払い情報の確認を要求するものや、バウンスメール（メール送信ができなかったと装うもの）、ブランドコピー品や男性用の薬などの販売・宣伝などが含まれるという。そのほかには、懸賞品やポイントを入手できると称するものや、セクストーションメール（性的な写真や動画で脅迫するもの）もあった。
