調査
Special PR
記事一覧
-
AIへの関心高まる--O'Reilly「2023年テクノロジートレンド」
O'Reilly Mediaが同社の学習プラットフォームのユーザー280万人のデータを分析したところ、2022年に開発者の学習意欲が最も高かったテーマは予想通り、人工知能(AI)だったという。
2023-03-06 10:35
-
CDPの導入有無がマーケティング能力に大きな差--データプライバシー規制への適応力にも自信
ティーリアムジャパンは3月3日、顧客データ基盤(CDP)の最新動向をまとめたレポートの2023年版を発表した。
2023-03-03 11:05
-
ガートナーは2023年末までに、米国のナレッジワーカーの51%がハイブリッドワークに、20%が完全なリモートワークに移行すると予測している。
2023-03-03 10:08
-
AIによる顧客データ活用、92%の組織が安心対策必要と回答--シスコ調査
シスコは「2023年データ プライバシー ベンチマーク調査(2023 Data Privacy Benchmark Study)」の結果を公表した。このグローバル調査は今回で6回目となる。
2023-03-03 07:40
-
72%の組織でセキュリティ人材を十分に確保できず--サイバーリーズン調査
サイバーリーズンは、サイバーセキュリティ担当者を対象に、製品・体制・人材など各社が取り組んでいるセキュリティ対策の状況の実態を調査し、その結果を「セキュリティ対策に関する調査結果レポート」として発表した。
2023-03-03 07:39
-
日本のエンタープライズIT支出、2023年は4.7%増--ガートナー予測
ガートナージャパンは、2023年の日本のエンタープライズIT総支出額が、2022年から4.7%増の28兆5344億円に達するとの見通しを発表した。銀行/投資サービスの成長率が最も高く、小売がそれに続くと見込む。2022~2026年までは年平均4.6%で成長し、2025年には30兆円超となると予測する。
2023-02-27 14:48
-
議事録作成に年平均320時間、67%が作成負担を実感--キヤノンMJがビジネスパーソン調査
キヤノンマーケティングジャパン(キヤノンMJ)は2月21日、全国のビジネスパーソンに議事録や発言録の作成経験について聞き、その作業負担や人工知能(AI)などツール活用の状況を取りまとめた。
2023-02-22 11:39
-
昇給も昇格も望まない「静かな退職」をする人々--クアルトリクスが解説
クアルトリクスは2023年度のビジネス戦略発表会を開催し、同社が2022年に実施したEXに関する調査の結果も解説した。
2023-02-20 13:43
-
日本は「Salesforce」ユーザーの伸びが突出--Oktaが業務アプリの利用動向調査
Okta Japanは2月16日、業務アプリケーションの利用動向をまとめた年次調査「Businesses at Work 2023」の結果を発表した。日本では特に「Salesforce」が突出しており、ユニークユーザー数の伸び率が前年比133%増を記録した。
2023-02-17 09:30
-
社内情報の検索に費やす時間、1日1時間以上--Helpfeel、企業内検索について調査
社内FAQシステム「Helpfeel Back Office」を提供するHelpfeelは2月16日、エンタープライズサーチ(企業内検索)に関する実態調査の結果を発表した。
2023-02-16 11:13
-
ビジネスリーダーが効率化への投資としてIT支出を増やしていることが新たな調査で明らかになった。この調査では、DXが失敗した際の損失額が拡大していることや、企業で自動化の取り組みが進んでいることも分かった。
2023-02-09 06:30
-
リモートワークで減った通勤時間の40%は労働時間に--調査で判明
全米経済研究所の調査で、リモートワークによって通勤時間が減った一方で、得られた余剰時間の多くは労働に当てられていたことが明らかになった。日本や中国、インドでは通勤時間の減少が大きかったことも分かった。
2023-02-07 12:21
-
確定申告時に必要な帳票の保管方法は「紙のまま保管」が5割---アドビ調査
アドビは令和4年分の確定申告を予定している会社員500人を対象にしたデジタル活用状況や帳票管理に関する実態調査の結果を発表した。
2023-02-07 12:00
-
ゼロトラストの可能性を最大限に引き出す“3つの提言”--ゼットスケーラー調査
ゼットスケーラーは2月2日、調査レポート「2023年版 ゼロトラスト トランスフォーメーションの現状(日本語版)」を発表した。
2023-02-06 10:45
-
2022年の情報漏えい、件数は微減も被害者数は大幅増--米調査
2022年に米国で発生した情報漏えいの件数は前年とそれほど変わらなかったが、被害者の数は大幅に増加していたことが明らかになった。
2023-02-02 06:45



