日本IBM、XMLデータにネイティブ対応した“第3世代”の「DB2 9」を発表

柴田克己(編集部)

2006-07-07 19:47

 日本IBMは7月7日、コードネームで「Viper」と呼ばれていた同社のDBMSの新バージョン「DB2 9」を発表した。

渡邉宗行氏画像 日本IBMソフトウェア事業インフォメーション・マネジメント事業部、事業部長の渡邉宗行氏。

 発表会において、日本IBMソフトウェア事業インフォメーション・マネジメント事業部、事業部長の渡邉宗行氏は、「XMLデータベースとリレーショナルデータベースが完全に融合した業界初の第3世代データベース。従来のDB2を強化しつつ、XMLにネイティブ対応することで、新しいアプリケーションエリアとユーザーを開拓していく製品になる」と説明した。

 言葉のとおり、DB2 9の最大の特徴は、XMLデータにネイティブ対応し、リレーショナルデータとXMLデータを単一のシステム上で扱えるようになった点である。XMLは多くの業界でデータ交換の標準形式として採用されつつあるが、従来のリレーショナルデータベース(RDBMS)でXMLデータを扱うに当たっては課題が多く、XMLの特徴でもあるデータ構造の柔軟性、もしくはパフォーマンスのいずれかが犠牲になるケースが多かったという。そのため、XMLをそのまま格納でき、データ項目の増減などにも柔軟に対応できるXMLデータベースが個別に利用されるケースも増えつつあるが、従来型のRDBMSとXMLデータベースの双方を管理運用することによるコスト増や開発作業の煩雑化といった問題も発生していた。

 DB2 9では、XMLを扱う際の柔軟性は高いもののスケーラビリティやパフォーマンス面で課題の残るXMLデータベースと、機能としては成熟しているもののXMLの扱いは不得手と言われるRDBMSを融合することで、双方の長所を生かしつつ運用管理の一元化、システム間の接続性の向上を実現しているという。

 同社が「pureXML」と称するXMLデータへのネイティブ対応により、運用管理コストは約50%削減、開発生産性は約30%向上させることが可能と説明している。また、SQLとXQueryのどちらを使っても、リレーショナルデータとXMLデータの双方を検索できる。いずれの場合も、大幅に改良されたオプティマイザにより高いパフォーマンスを実現しているという。「リレーショナルデータ、コンテンツデータとしてのXML、およびトランザクションデータとしてのXMLのいずれに対するニーズも満たす製品」であると自信を見せる。

 そのほか、行単位でのデータ圧縮機能の搭載により、ディスク使用量の削減、およびデータアクセススピードの向上が図られているほか、LABC(Label based Access Control)と呼ばれる行、列レベルでのアクセス権制御機能や暗号化機能の強化によるセキュリティの向上なども行われている。

 DB2 9の製品ラインには、個人開発者向けの「Personal」、小規模環境向けの「Express」、中堅規模向けの「WSE(Workgroup Server Edition)」、大規模向けの「ESE(Enterprise Server Edition)」の4種類が用意されている。ライセンス価格は、Personalが5万2600円。Expressが1万8900円/ユーザー、55万5700円/プロセッサ。WSEが3万9900円/ユーザー、114万円/プロセッサ。ESEが10万8900円/ユーザー、55万5700円/プロセッサ(いずれも税別)。ダウンロード版の提供は7月28日、パッケージ版の出荷は9月22日より開始される。

ZDNET Japan 記事を毎朝メールでまとめ読み(登録無料)

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. 運用管理

    メールアラートは廃止すべき時が来た! IT運用担当者がゆとりを取り戻す5つの方法

  2. ビジネスアプリケーション

    新規アポ率が従来の20倍になった、中小企業のDX奮闘記--ツール活用と効率化がカギ

  3. セキュリティ

    AIサイバー攻撃の増加でフォーティネットが提言、高いセキュリティ意識を実現するトレーニングの重要性

  4. セキュリティ

    「どこから手を付ければよいかわからない」が約半数--セキュリティ運用の自動化導入に向けた実践ガイド

  5. ビジネスアプリケーション

    改めて知っておきたい、生成AI活用が期待される業務と3つのリスク

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]