「Windows Vista」がローンチしてから2年以上経過した今も、「XP」は依然として北米と欧州においては企業向けPCの支配的なオペレーティングシステムであり続けている。
Windows Vistaは企業向けPCのオペレーティングシステムの選択肢として「ついにXPを退位させる準備ができたようだ」と米国時間1月30日に発表された新しいForrester Researchの報告書は言い広めている。しかし962人のIT意思決定者を対象にした調査に基づく同報告書は、Vistaの市場におけるイメージを高める役割をあまり果たすことはなかった。ForresterのアナリストであるBenjamin Gray氏の報告によると：
「IT意思決定者らは、Windows Vistaについて完全にバラ色の展望をもっているわけではない。15％がWindows Vistaを完全に飛ばして、『Windows 7』が2010年にリリースされればすぐにそれに直接移行する予定だとしている。ほかの22％は、Windows Vistaを配備するという決定的な計画がまだなく、ほかの6％は、単にまだどのような計画にするかを定めていないのだ。」
ForresterはIT管理者たちが、ついにVistaの配備を会社全体で着手しはじめていることが判ったと述べている。現在Vistaは北米と欧州の企業のPCのうちほぼ10％を提供していると、Forresterの研究者たちは述べている。
同調査によると「具体的にWindows Vistaの配備計画について問われると、ほぼ3分の1が、すでに配備に着手していると述べ、ほかの26％は今年またはそれ以降に配備を開始する計画であると述べていた」という。
比較のために、「Mac OS X」は企業向けPCの3％を提供している。「Windows 2000」（ちなみにこれはMicrosoftの主なサポートが2005年に終了しており、延長された有料サポートは2010年末に終了する予定である）は10％を提供している。そしてLinuxが2％を提供しているとForresterはいう。Windows XPは依然として北米と欧州の企業向けPCの71％を提供していることが判明している。
今年が経過するにつれて、MicrosoftがWindows 7を企業顧客向けにどのように位置づけていくかに注目するのは興味深いだろう。Microsoftはすでに顧客に対し、XPからWindows 7に直接移行するなら、クリーンインストール（および全アプリケーションの再インストール）が必要だということを顧客に警告し始めている。MicrosoftがVistaを省略したいというXPユーザーに対して、経済的にもっと魅力的なアップグレートの価格設定を提供するかどうか、あるいはVistaをすでに備えているユーザーのみにWindows 7のアップグレードライセンスを提供するつもりなのかは、まだ100％定かではない。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
