専修大学、Windows 7搭載の富士通製PC約2000台を新規導入

ZDNet Japan Staff 2009年12月25日 17時10分

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 専修大学は、2010年4月に稼働予定の情報処理教育や研究で使用する教育研究用コンピュータシステムの端末として、「Windows 7」を搭載した富士通製パソコン(PC)を新規に約2000台導入する。12月25日に富士通より発表された。富士通によれば、大学のコンピュータ教室用として、Windows 7搭載PCをこの規模で導入する大学は全国で初めてという。

 同大学では、神奈川県川崎市の生田キャンパスと東京と千代田区の神田キャンパスに約1700台のクライアントPCを擁する教育研究用コンピュータシステムを持ち、運用管理しているという。現在、このシステムを利用した授業は年間約5000コマに達し、また、eラーニングシステムを活用した授業形態も年々増えているという。そのほか、ウェブ履修登録や学内の各種案内確認などでもコンピュータシステムが利用され、常にフル稼働の状態にあり、一方で、最新技術への移行やシステムの安定稼働および運用管理の負担軽減という課題があったという。

 今回のクライアントシステムの刷新に合わせて、サーバやネットワークも全面的に冗長化。これにより、システムの安定性向上とセキュリティ強化を図り、かつシステムトラブルによるサービス停止のない信頼性の高いコンピュータ利用環境の実現を目指すとしている。

 また、グリーンIT化への取り組みとして同システムには、省電力、低発熱型機器を最大限に採用。クライアントPCには、省電力CPUを搭載した液晶一体型モデルの「FMV-K5290」を全台数の8割に当たる約1600台に採用している。また、サーバにはブレードサーバ「PRIMERGY BX900」や仮想化ソリューションを構築、導入し、省電力および省スペースを実現するという。富士通の試算では、導入後4年間の省エネ効果は、最大で975トンのCO2を削減できるもので、電力料金換算で2745万円のコスト削減も見込んでいるとする。

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