ファッション通販を展開するオットージャパンは情報共有環境の刷新で「Microsoft Exchange Online」を採用、2011年8月末からメールとスケジュール共有を活用している。日本マイクロソフトが3月16日に発表した。
独に本社を置くOttoグループは20カ国123社がカタログやネットなどの通販のほか、店舗でもファッションアイテムを販売している。日本法人であるオットージャパンは情報共有基盤としてLotusを活用していたが、2011年のサポート切れを契機に情報共有基盤の刷新を検討する中で、Exchange Onlineの採用を決めている。
オットージャパンでは、決め手の理由としてスピードと事業継続計画（BCP）を挙げている。サーバを用意する必要がないことから導入がスピーディに終わるためだ。BCPとしてクラウドという選択肢が有効であると判断している。
Notesからの移行では、複数あるNotesの機能のうち、まずメールシステムを優先して、Exchange Onlineに移行している。オットージャパンと合弁会社のエディー・バウアー・ジャパンの全社員約400人分のメールアカウントと、ウェブサイトなどで外部に案内する共有のメールアカウントを約40件作成した。PCにデータを残さないようにするために、「Outlook Web App（OWA）」を活用して、メールとスケジュールを共有している。
