IDC Japanは7月31日、2011年の国内オペレーティングシステム（OS）市場の実績と2016年までの予測を発表した。2011年の市場規模は前年比2.4％減の1808億4900万円。2011～2016年の年平均成長率（CAGR）は1.1％と予測している。
2011年のクライアントOS市場は、前年比3.0％減の1076億7200万円。東日本大震災の影響で、上半期の企業向けPCの出荷が大きく落ち込んだ影響を受けている。クライアントOSの構成比の9割を占めるWindowsも前年比4.1％減となっている。
2012年は企業向けの売り上げが回復することで前年比3.3％増を見込んでいる。特に大企業ではWindows XPからWindows 7への移行が進むと考えられると説明。2011～2016年のCAGRは0.9％と予測している。2012年10月にリリースが予定されているWindows 8は消費者向けを中心に漸次導入されていくとみている。
2011年のサーバOS市場は、前年比1.5％減の731億7700万円。x86サーバの出荷台数が横ばいとなり、構成比の50％弱を占めるWindowsは前年比4.5％増にとどまっている。その一方で仮想化でゲストOSの搭載数を増やせる上位版の売り上げ比率が高まり、ライセンスあたりの単価が上昇している。
UNIXとメインフレームはハードウェアの出荷台数の落ち込みで、2桁以上の減少となっている。Linuxはサブスクリプションモデルでの安定的な収益構造であることから、前年比8.4％増の堅調な成長となっている。
サーバOS市場の2011～2016年のCAGRは1.3％と予測。WindowsとLinuxのCAGRはそれぞれ2.6％と5.3％。今年9月にリリースが予定されているWindows Server 2012は、2013年以降のWindowsの成長を支えていくと見ている。
Linuxは2013年にメインフレームを抜き、2番目のシェアを獲得すると予測。一方、UNIXのCAGRはマイナス3.9％、メインフレームはマイナス2.2％と予測している。IDC Japanの入谷光浩氏は以下のようにコメントしている。
「2012年はWindows 8とWindows Server 2012のリリースが相次ぎ、Windowsにとって節目の1年になる。その一方で、メインストリームサポート期間を終えた旧世代のWindows XPとWindows Server 2003がインストールベースで多く稼働しており、パフォーマンスの劣化やセキュリティリスクの懸念が指摘されている。ベンダーとそのパートナーは、これらを最新版のWindowsにアップデートさせていくことに注力する必要がある」
2011～2016年の国内OS市場売上額予測（2011年は実績値、2012年以降は予測。出典：IDC Japan）
