ノークリサーチは7月18日、昨今注目を集めている「ビッグデータ」という言葉に対し、ユーザー企業はどういった認識をしているか、調査した結果を発表した。半分以上の企業が「ビッグデータという言葉の内容を理解している、と回答する一方「ビッグデータ」から想定するシステムや構成要素は企業により大きく異なることが分かった。
「ビッグデータ」という言葉の認知
年商5億円以上のユーザー企業に対する、ビッグデータという言葉の認知度は、年商5億円以上、100億円未満の企業で、「内容を理解している」と応えた人の割合は5割以上、100億円以上500億円以上の企業で6割以上、500億円以上の企業でも6割以上に達しているという結果が出た。ノークリサーチは「ごく新しいIT用語であることを考慮すると認知の広がりは比較的早いといえる」と説明する。
「ビッグデータ」を扱うシステムに該当すると考えられるもの（いくつでも）
さらに年商5億円以上のユーザー企業に対する「どのようなシステムがビッグデータに該当するか？」（複数回答可）の設問では、「大量のデータを1台のサーバでまとめて処理するシステム」（30％程度） 、「大量のデータを複数台のサーバで分散処理するシステム」（40％程度）、 「大量のデータをリアルタイムに処理するシステム」（30％程度）などに多くの回答が集まった。グラフからは、「ビッグデータ」という用語からどのような特徴を持ったシステムを想起するかについては、企業規模との相関が小さいことがうかがえる。
ノークリサーチでは、企業ごとにビッグデータから想定するシステムが異なるという調査結果に対し、「すでにビッグデータ施策取り組み済みのユーザー企業は分散処理であることやリアルタイム性に関係なく、大量のデータをまとめて処理するシステムをビッグデータと捉えている。一方、活用を予定しているユーザー企業は、分散処理であることを条件として挙げる割合が高くなる傾向にある」とコメントしている。
同調査は2013年1月から2月、年商5億円以上の企業でシステム導入に関わる社員に対して行われた。有効回答数は1000件。
