IDC Japanは7月8日、国内IT市場を企業規模別で見た2013年下半期の分析と2014～2018年の予測を発表した。2014年は、アベノミクスにより景気回復基調である一方、市場はWindows XPからのPC更新増の反動や、スマートフォン市場のマイナス成長などにより低調とした。
従業員1000人以上の企業は、多くの企業で海外展開を優先するため、国内IT支出の伸びは小さく、2014年は前年比1.3％減の6兆7001億円、1000人以下の企業（SMB）は、2013年のPCの更新需要の反動減、消費増税による消費低迷の懸念などから、0.8％減の3兆5675億円と予測した。
企業規模別の2014年IT支出額は、1～99人の企業が前年比0.6％減の1兆597億円、100～499人の企業が同比0.9％減の1兆5681億円、500～999人の企業が 同比1.0％減の9397億円、1000人以上の企業は同比1.3％減の6兆7001億円と予測した。
産業分野別には、製造業や流通業のようにIT投資に積極的な業種と、金融のように投資に保守的な業種に分かれつつあり、ニーズもそれぞれ異なると分析している。
2012～2014年 国内 IT 市場 企業規模別支出額予測
