IDC Japanは8月5日、国内非構造化データ向けストレージシステムの需要動向に関する調査結果を発表した。非構造化データ向けのストレージ容量が急増しており、企業はクラウドサービスの利用やファイルサーバ統合など新技術導入による対策を計画。
今後は高い拡張性と効率的な運用管理を実現するストレージインフラとして、スケールアウトストレージやオブジェクトストレージといった新しいアーキテクチャの重要度が高まるとみられる。
調査結果によると、非構造化データ管理の課題解決のために計画している対策では、「事業者のクラウドファイルサービスの利用」「ファイルサーバ（NAS）統合の実施」「自社ファイルサーバ／NASとクラウドとの連携」といった、非構造化データ管理インフラそのものの見直しを行うとした回答が上位を占めた。
次いで、「ファイル仮想化（グローバルネームスペース）の導入」や「ファイル階層化管理の導入」といった、ファイルデータ管理に特化した技術に関する回答割合が高くなった。また、ストレージの新技術の利用による対策を計画するとした回答の割合も比較的高く、「デ・デュプリケーション（重複排除技術）／容量圧縮技術の利用」「スケールアウトNASの導入」「ユニファイドストレージの導入」「シン・プロビジョニングの利用」「オブジェクトストレージの導入」を計画する割合は、大企業と中堅企業ではいずれも10％を超えた。
非構造化データ管理の課題解決のために計画している対策：従業員規模別 ※中小企業は従業員規模1～499人の企業、中堅企業は同500～999人の企業、大企業は同1000人以上の企業。複数回答
今後のデータ容量増加への対応策としては、拡張性、運用管理の煩雑さ、コスト構造の面から、既存のストレージインフラを拡張し続けることは難しくなってくると考えられる。また、データを長期保管するケースが増加するに伴い、データ保護機能や、運用コスト抑制へのニーズも高まると考えられる。こうしたニーズに応え、高い拡張性と効率的な運用管理を実現するストレージインフラとして、スケールアウトストレージやオブジェクトストレージといった新しいアーキテクチャの重要度が高まるとIDCではみている。
ストレージシステムズ リサーチアナリストの宝出幸久は、以下のように説明している。
「非構造化データの急増により、企業のストレージインフラには新たなアーキテクチャが求められるようになる。スケールアウトストレージやオブジェクトストレージはその有力な候補である。ストレージベンダーには、国内企業のストレージ容量の導入規模を踏まえ、提供形態の最適化やアプリケーションとの連携を進めていくことが求められる」
調査は、2010～2013年における国内ディスクストレージシステムの出荷容量実績と、2014年～2018年における出荷容量予測を構造化データ向けと非構造化データ向けに分けて算出すると同時に、国内企業に対するアンケート調査結果を基に、国内企業における非構造化データの管理課題や、スケールアウトストレージとオブジェクトストレージの需要動向を分析した。また、ストレージベンダーへのヒアリング調査に基づき、国内オブジェクトストレージ市場における各社のベンダー動向を分析している。
