IDC Japanは12月25日、国内タブレット端末の2014年第3四半期（7～9月）の出荷台数を発表した。7～9月の国内タブレット端末（eReaderを除く）の出荷台数は前年同期比3.0％減の162万台。四半期ベースでマイナス成長を記録したのは、2010年の調査開始以来初という。
マイナス成長の主要因として、個人向け市場でのAndroid搭載タブレットの出荷台数が113万台と、前年同期比13.7％減となったことを挙げている。法人向けタブレット市場はWindowsとiOSを搭載するタブレット需要が堅調に推移し、7～9月の出荷台数は前年同期比36.3％増の49万台となった。
ベンダー別シェアをみると、「iPad Air」を中心として堅調な出荷を続けるアップルが49.3％を獲得して第1位を堅持。2014年第2四半期（4～6月）以降、NTTドコモが4G搭載iPadシリーズの販売を開始したこともプラス要因として挙げられる。
7～9月の国内タブレット端末出荷台数のベンダー別シェア（IDC提供）
第2位には、低価格帯タブレット端末を積極的に市場投入し、出荷台数を27万台に伸ばした台湾エイスース。第3位は4～6月と同様、NTTドコモ向けを中心にLTE搭載タブレット「Xperia」シリーズを出荷しているソニーでシェアは8.6％。以下、NECレノボがシェア6.3％で第4位、法人向け市場を中心に安定してWindowsタブレットを供給しているマイクロソフトが第5位となった。
同社PC，携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村融人氏は、今後の見通しを分析している。
「個人向け市場では、Wi-Fi搭載の低価格帯Android搭載タブレットの需要が伸び悩んでおり、今後もその傾向が続く可能性が高い。対照的に、法人向け市場は、順調にプラス成長を続けており、今後も市場拡大が続くだろう」
