IDC Japanは2月23日、国内ビジネス市場でのタブレットやスマートフォン、PCの利用実態調査の結果を発表した。2013年のタブレットの稼働台数は約240万台、スマートフォンは約280万台、PCは約3700万台と推計。同市場でのタブレットの稼働台数の、2013～2018年の年平均成長率（CAGR）は34.5％、2018年では約1070万台になると予測した。
タブレットの企業数による導入率は30.9％と、約3社に1社がタブレットを導入しているとした一方、全従業員数に対する社内導入率は6.6％にとどまった。現在の従業員数に対するタブレットの導入率は、導入率は金融や流通、サービス、通信／メディアでの4分野が高く約11％である一 方、政府／公共と教育（学校）では約2％と導入が遅れている状況という。
今後の従業員数に対するタブレット導入計画を聞いたところ、2018年では全産業分野で約11％の導入率になるとした。この中でも特に通信教育などの教育産業が最も積極的であり、2018年では約4分の1近くの生徒にタブレットを導入することを考えているという。教育産業では通信教育や学習塾でタブレットを使い、授業を効果的に進めることを考えていることから導入率が高まると説明している。
サービスや流通は、産業として従業員数が多く、タブレットの導入に積極的であることから、タブレットの2014年の稼働台数は最も多く、これら2つの産業でタブレット稼働台数の約63％を占めると説明した。サービスの中では一般サービスが最も大きな市場ではあるが、運輸／輸送サービスでは地下鉄の案内やメンテナンス、乗務員のマニュアルなどで既に導入がされており、サービス分野の中でも一般サービスに次いで有望な市場である見ている。
IDCは「ビジネス市場でのタブレットは、導入意欲は高いものの従業員当たりの導入率はまだ低い。企業で今後従業員あたりの導入率を高めていくためには、初期導入段階からどのように導入成果を測定するかを決めて導入を開始することが必要」と提言している。
調査は、2014年11月にウェブで実施し1万7338人から回答をえて、スマートフォン、タブレットの産業分野別の稼働台数を推計しているという。
産業分野別 タブレット導入計画、従業員数に対する比率（IDC提供）
