IDC Japanは7月7日、2015年第1四半期（1～3月）の国内ディスクストレージシステムの調査結果を発表した。売上高は前年同期比10.8％増の774億8000万円だった。メインフレーム向け、オープンシステム向けともに成長した。
IDCではディスクストレージシステムを外付型、サーバ内蔵型、メーカーがユーザー企業ごとにカスタマイズして直接出荷する“ODM（Original Design Manufacturer）ダイレクト”に分類している。2015年の売上額の内訳は、外付型が前年同期比9.1％増の561億8200万円、サーバ内蔵型が同6.9％増の184億3200万円、ODMダイレクトは前年同期の2.4倍となる28億6600万円だった。ダイレクトはまだ規模は小さいが、グローバルクラウドサービスプロバイダーの国内拠点のほか、国内クラウドサービスプロバイダーでも導入が進みつつあるという。
外付型をセグメント別にみると、メインフレーム向けが前年同期比23.5％増となる85億1500万円、UNIX、Windows、Linuxなどのオープンシステムおよびその他OS向けが同6.8％増の476億6700万円だった。
メインフレーム向けは、官公庁と金融で大型更新案件があったことが2桁成長につながった。オープンシステムとその他OS向けは、サーバとクライアントの両方での仮想化環境向けやクラウド基盤向けで需要拡大が続いている。
また、オープンシステムやその他OS向けでは、フラッシュを搭載したオールフラッシュストレージやハイブリッドフラッシュストレージの需要が拡大し始めているという。
外付型をクラス別にみると、システム価格3000万円以上のハイエンドが前年比10.3％増の164億6100万円、500万～3000万円未満のミッドレンジが同2.1％増の189億5200万円、500万円未満のローエンドが同15.2％増の207億6900万円となった。ハイエンドの2桁成長にはメインフレームの大型更新案件が寄与した。
外付型のベンダー出荷額は537億9700万円で、サプライヤー別出荷額の上位5社のシェアは富士通（27.6％）、日立製作所（15.9％）、EMC（14.0％）、NEC（10.3％）、ネットアップ（7.0％）。富士通は、メインフレームやオープンシステム向けの大型案件が貢献し、高いシェアを獲得した。
IDCは、 外付型のベンダー出荷額はメインフレーム向け、オープンシステム向けとともに成長したと説明。年間を通して仮想化環境やクラウド環境で利用されるオープンシステム向けが市場の伸びをけん引していくと予測している。
1～3月の国内外付型ディスクストレージシステム市場、クラス別売上額構成比（IDC提供）
