Windows担当シニアプロダクトマーケティングマネージャーで、新しいWindows 10 MVA動画にプレゼンターの1人として登場したMichael Niehaus氏は、「それぞれの新機能セットについて、新機能を展開する猶予期間が12カ月ある」と述べた。
Niehaus氏によれば、「Windows Server Update Services」（WSUS）や「Configuration Manager」を使ってパッチとアップデートを展開するCBBユーザーは、Microsoftの新しいブランチのアプローチの影響をほとんど受けないという。ITプロフェッショナルが、自社ユーザーにアップデートを展開する時期と方法を管理することになる。ただし、ユーザーが「Windows Update」経由でパッチを入手している場合は、アップデートが自動的に展開される。
では、Windows Update for Businessはどうなのだろうか。Niehaus氏によると、一部の要素は現在利用可能だが、他のコンポーネントは「今後」提供される予定だという。
Windows Update for Businessは基本的に、WSUSやConfiguration Managerのクラウド版であるとNiehaus氏は説明した。既に提供されているWindows Update for Businessの要素には、CBとCBB周りのコントロールがあるほか、「Torrent」のような仕組みを利用してWindows 10アップデート配信の高速化を目指すPtoPアップデートテクノロジもある（ユーザーはこの機能を無効にできる）。
まだ提供されていないWindows Update for Businessのコンポーネントは、WSUSや「System Center Configuration Manager」「Microsoft Intune」との統合、ITプロフェッショナルがスケジューリングやメンテナンス期間に関して独自のリングを定義できる機能などだ。WSUSおよびConfiguration Managerとの統合は他より遅くなる（つまり2015年秋より後）見込みだが、「Threshold 2」が登場するころには、約束されたWindows Update for Businessの他のコンポーネントの提供が始まるだろう。筆者は複数の情報筋からそう聞いている。
MicrosoftがWindows 10向け累積アップデートという形でロールアウトしている特定のフィックスについて、ITプロフェッショナルはWindows Update for Businessからもっと詳しい情報を得られるのだろうか。そうなるとは思えない。
Microsoftの関係者によると、Windows 10向け累積アップデートに含まれる「重要」な機能とフィックスについて、ある程度の情報は開示するが、すべての情報を公開することはないという。同社が現在提供するパッチ情報は、以前ほど詳細なものではなくなっている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
