企業や組織の多くがサイバー攻撃から自社のデータを保護するにあたって、前もった対策を取れずにいる。ほとんどが攻撃が起こって初めて対応しており、場合によってはインシデントが起こったことを6カ月後にようやく把握するということもあるようだ。
これは、エンドポイントソフトウェアのCarbon Blackが最高情報責任者（CIO）を対象に行った調査の結果だ。この結果からは、セキュリティの脅威に先んじて予防、検出、対応することの必要性と、インシデントがどのように発見、解決されているのかの現実の間に大きなギャップがあるといえる。
CIOの85％が、自社のサイバーセキュリティ対策は先んじたものというよりも、事が起こった後の事後的なものだと認めた。データ侵害が起こってはじめて適切な防御対策を講じているという。
だが心配な点がある。悪意ある攻撃が起きた後に事後処理をしなければならないとして、どのシステムとデータが影響を受けるのか、どのような状態なのかを発生から24時間以内に把握できると100％確信しているCIOは半分にとどまっているのだ。
調査によると、侵害が発生してからそれを理解するまで、平均して丸2カ月を要しているという。
「データが侵害された時に、実際に起こったことを理解するまで時間がかかることを心配しているか。さらにひどい事態として、侵害が起こったことに気がつかないのではと心配しているか」という問いに対し、4分の1のCIOが、侵害が発生したら、それを検出するまで1～2週間かかることを懸念していると回答した。
また「最大1カ月を要する」と回答したCIOは15％、「最大3カ月」は18％だった。さらには、「最大半年」という回答は14％を占めた。その頃には攻撃による被害は深刻になっているはずだ。
Carbon Blackの共同設立者、Ben Johnson氏は、企業はサイバー攻撃に対するイニシアチブを展開するのではなく、ただ座って攻撃が起こるのを待っているのなら、危険な状態に身を置くことになると述べている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
