Microsoftは米国時間3月8日、オープンソースの非営利団体であるEclipse Foundationへの参加を発表した。今後Eclipseコミュニティとの協業を深め、自社の開発ツールやサービスを強化していくとしている。
Eclipse Foundationは統合開発環境（IDE）「Eclipse」の開発などを行う非営利のオープンソース団体。EclipseはもともとIBMが開発していたもので、その後オープンソースとなったことを機に、中立を維持する目的で非営利団体が設立された。
Microsoftはこれまでにも「Visual Studio Team Services」「Microsoft Azure」などの自社アプリケーションプラットフォームや開発サービスポートフォリオ上のJava体験の改善を目的に、Eclipse Foundationとは協業してきた。今回、正式にFoundationのメンバーとなることで、Eclipseコミュニティとより密に協業できるとしている。これにより、自社クラウドサービス、SDK、ツールを改善できると狙いを説明している。
Eclipse Foundationには、Eclipseを戦略的プラットフォームであると位置付け、積極的に開発に関与したい組織が参加する「Strategic Members」を筆頭に、「Enterprise Members」「Solutions Members」「Associate Members」「Committer Members」がある。MicrosoftはEclipseのエコシステム開発に参加する企業向けとされるSolution Membersとして加わる。年会費は売上高により異なり、最高額は2万ドルとなっている。
Microsoftは「Azure Toolkit for Eclipse」「Java SDK for Azure」などを提供しており、Eclipseユーザーがクラウドアプリケーションを構築できるよう支援している。これに加えて、同日「Team Explorer Everywhere」プラグインをオープンソースとして公開した。開発者が自分のIDEからVisual Studio Team Servicesの機能を利用できるプラグインで、Eclipse Marketplaceで提供している。
またEclipseのIoTフレームワーク「Kura」での「Azure IoT Suite」のサポート、Java開発者向けの「Azure Java Dev Center」を新しくしたことなども発表した。
