ガートナー ジャパンは4月12日、日本における「人工知能」に関する調査結果を発表した。人工知能が10年以内に「仕事を奪う」「サポートする」と回答した割合が半数以上に上った。
調査では、10年以内に人工知能が仕事にどう影響するかを確認している。人工知能が「仕事を奪う」「サポートする」を合計して、54.6％が10年以内に人工知能による仕事への何らかの影響があると考えていることが分かった。
同社リサーチ部門バイス プレジデント兼最上級アナリストの亦賀忠明氏は結果について「人工知能に対する関心は高く、多くの人が人工知能による将来への影響を自分たちの問題として捉え始めていることが、今回の調査結果からも明らかになりました」とコメントしている。
人工知能が仕事に与える影響
人工知能に関するスキルを「獲得したい」が41.3％
調査では、人工知能に関するスキルを獲得したいかどうかについても質問した。41.3％が「スキルを獲得したい」と回答し、人工知能に関するスキルを身に付けたいとする人が相当数存在することが確認できたという。
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2016年に入って、ガートナーの顧客から人工知能に類するものや機械学習に関する問い合わせが急速に増えてきているという。亦賀氏は、「ほとんどが『どこから始めたらいいか』といったものであり、今回の調査結果は、こうしたトレンドをデータで裏付けるものとなりました。多くの企業が人工知能的なものの価値を理解しようとするだけでなく、自ら試行しようとしていることが、今回の調査結果からもうかがえます。一方、『何でも人工知能』となっている状況も見られ、市場は相当混乱しています」と指摘。企業は、引き続き可能性を探るとともに、現実をとらえて実践に備えるべきとしている。
人工知能に関するスキル獲得の意向
なお、氏のコメント中で「人工知能的なもの」としたのは、世間で露出され一般に認知されている“人工知能”というキーワードが指すものに、実際には科学的な裏付けもなく、とても本物の人工知能とは呼べないようなものまで含まれており、さらに厳密に言えば、人類を超えるような「人工知能」はいまだ世の中には存在しないという考えに基づく。
調査は、国内ユーザー企業・ベンダー企業双方を含むITリーダー（ITインフラに導入する製品／サービスの選定や企画に関して決済／関与する人物）515名を対象として2月に実施された。対象企業の業種は全般にわたり、従業員数規模は500人以上から1万人以上までの企業が含まれている。
