矢野経済研究所は5月16日、ウェアラブルデバイス世界市場の調査を発表した。ウェアラブルデバイスは世界では2015年に7105万9000台、2020年には3億2278万台の市場と予測、国内市場規模は2015年に209万2000台で2020年には1160万台を予測している。
ウェアラブルデバイスの概要（矢野経済研究所提供）
主な調査結果は以下の通り。
世界市場
2015年のウェアラブルデバイスの世界市場規模は、メーカー出荷台数ベースで7105万9000台、カテゴリ別ではスマートバンド4637万台、スマートウォッチ2218万台、HMD87万4000台、スマートグラス78万台、その他85万5000台となった。安価なスマートバンドと、多数のメーカーが参入したスマートウォッチが市場をけん引している。同社では、2016年の同市場は前年比164.1％の1億1663万4000台を見込み、2020年には全体で3億2278万台になると予測している。
スマートバンドは米国及び中国が大きな市場となっている。米国市場では米国医療保険制度改革法（オバマケア）の影響でスマートバンドの需要が急増し、専業メーカーを中心に急成長を遂げている。中国市場では、大手スマートフォンメーカーの周辺機器として低価格なスマートバンドが発売され、スマートフォン人気と相まって出荷台数が急増した。
スマートウォッチについては、2015年に大手スマートフォンメーカーの製品が世界中で発売され、大いに話題となった。結果、スマートウォッチに対する市場の認知度は大きく高まり、その後スマートウォッチを市場導入するメーカーが相次いだ。
スマートグラスについては、当初こそ市場の関心は高かったものの、市場を開拓できる有力な製品やサービス・コンテンツは登場しなかった。一方でHMDについては、有力な製品が登場しなかったものの、アプリケーション開発が急速に進み、今後の市場拡大に向けた足掛かりとなった。
ウェアラブルデバイス世界市場の推移と予測（メーカー出荷台数ベース、2015年までは実績値、2016年は見込値、2017年以降は予測値）矢野経済研究所提供）
日本市場
2015年のウェアラブルデバイスの日本国内市場規模は、メーカー出荷台数ベースで209万2000台、カテゴリ別ではスマートバンド140万5000台、スマートウォッチ61万5000台、スマートグラス3万9000台、HMD1万6000台、その他1万7000台であった。健康志向の高まりもあり、スマートバンドが市場をけん引している。同社では、2016年の同市場は前年比171.4％の358万5000台を見込み、2020年には全体で1160万台になると予測する。
スマートバンドは健康志向の高まりを背景に日本でも人気が高まっており、一部通信事業者でサービスを提供するなど、利用者が増加傾向にある。またスマートバンドは価格が数千円台の製品が多く、気軽に購入できることも人気を後押ししている。
スマートウォッチについては、大手スマートフォンメーカーの製品が発売された。販路が限定されたものの、高いファッション性を持ち、対応する同一メーカー製スマートフォンが広く普及していることもあり、堅調な販売を記録した。また、海外市場と同様、多くのメーカーが参入し大手家電量販店が積極的に取り扱った結果、国内市場に於いても本格的な普及が始まりつつある。
スマートグラス、HMDについては、話題のみが先行する形となり、全く普及が進まなかったが、法人市場向けには用途開拓が始まっている。
ウェアラブルデバイス国内市場の推移と予測（メーカー出荷台数ベース、2015年までは実績値、2016年は見込値、2017年以降は予測値）（矢野経済研究所提供）
調査は、2015年9月～2016年3月の期間に、携帯電話メーカー、ウェアラブル機器メーカー、ウェアラブルサービス事業者、通信事業者、国内半導体メーカー、海外ODM／EMS企業を対象として、同社専門研究員による直接面談、展示会取材、電話やEメールによるヒアリング、ならびに文献調査を併用して実施された。
本調査におけるウェアラブルデバイス市場は、「スマートウォッチ」「スマートバンド」「スマートグラス」「ヘッドマウントディスプレイ（HMD）」「その他」に分類し、メーカー出荷台数ベースで算出した。ただし、スマートバンドの国内市場規模は、活動量計や睡眠計等を含むスマートフォンと連携可能な健康器具のみを対象とした。
