パイオニアは、統合基幹業務システム（ERP）パッケージ「SAP ERP」について、独立系サポートの対象地域を拡大することを決定した。リミニストリートが8月29日に発表した。
2009年から米子会社であるPioneer Electronics（USA）が独立系SAPサポートサービスを採用して年間保守料を大幅に削減していると説明。今後は日本、中国、ブラジルでの業務もカバーされ、サポート対象には計画系システム「SAP Advanced Planning ＆ Optimization（APO）」が含まれるようになるという。
パイオニアは過去20年にわたり、グローバルでのERPパッケージにSAPアプリケーションを利用してきた。その間にSAP APO 3.0も導入している。
Rimini Streetの独立系SAPサポートサービスは、Pioneer Electronics（USA）が2009年から採用しており、時間や人員、経費の節約につながっていると説明。Rimini Streetからカスタマイゼーションや相互運用性などに関わるサポートを得ると同時に、SAPシステムにかかる経費を削減することで、新たな先進のイノベーションにも素早く対応することが可能になったとしている。
パイオニアは今回、米子会社の事例を受けて日本、中国、ブラジルの業務でもRimini Streetに移行することを決定。SAP APOの保守もRimini Streetに切り替える際の事前検証の結果、Rimini Streetの専任サポートエンジニア（PSE）は全ケースでSAPよりも早く案件をクローズしていることが分かったため、SAP APOのサポートについてもRimini Streetを採用することとした。
パイオニアは、Rimini Streetのサポートに切り替えることで、SAPの保守サポートを拡張し、相当額の経費節約を実現すると同時に、あらゆる地域で対応の早いサービスを享受でき、またアップグレードをせずに少なくとも15年間はSAPの現行版のサポートが保証されることになる。今後、他の戦略的案件にタイムリーに投資できるとともに、安定したERP運用が可能になったと説明している。
