チェック・ポイントは3月7日、「2017年サイバー・セキュリティ調査」の結果を発表した。同調査は、社員数1000人以上の米国企業に勤務するITセキュリティ担当者1900人を対象にしたもの。
パブリッククラウドの利用について懸念を表明している調査対象者は全体の81%に上り、全体の49%が「非常に強く懸念している」「強く懸念している」と回答しているという。
また、個人所有のデバイスの業務利用（BYDO）に関するモバイルのセキュリティについても、65%の回答者が「データ漏洩／データ損失」を主な懸念事項に挙げ、「デバイスの紛失/盗難」（61%）、「ユーザによる不正なア プリやコンテンツのダウンロード」（59%）、「業務データや業務システムへの不正アクセス」（56%）が続いた。
さらに、モバイル脅威への対応で欠かせない要素については、68%の回答者が「マルウェア対策」と回答している。これは、「レポーティングおよびモニタリング」（64%）、「導入の容易さ」（58%）を上回るもの。
一方、現状の組織全体のセキュリティ状況については、「ほどほどに自信がある」が最も多く50％となり、「非常に強い自信がある」「強い自信がある」と答えたのは35%にとどまった。
