筑波大学法科大学院はクラウド型顧客管理サービス「Zoho CRM」を導入、学生情報を一元化し、教員間で共有する。4月28日にゾーホージャパンが発表した。
筑波大学法科大学院は、キャリア転換を目指す社会人のための夜間開講の法科大学院。2016年度時点で非常勤講師も含め教員が14人、学生126人が在校している。
夜間や土曜日に開講ということもあり、教員同士のコミュニケーションが取りづらく、個々の学生にあわせた細やかなフォローに不安が生じていた。学生に関する情報の共有が困難だったため、学生の評価の教員間での不一致などがあっても問題の所在がつかめないなどの課題があった。
そこで「堅牢なセキュリティ」「厳しい予算条件をクリアできる価格」「教員が全学生の情報を引き出せる情報の一元管理の仕組み」という要件に合致するCRMの検討を開始し、2016年8月にZoho CRMの導入を決定した。
同大学院は導入後、学生情報を教員間でリアルタイムに簡単に確認できるようになったとしている。操作も簡便で、アップロードされた学生のプロファイルや他の教員によって書き込まれた情報をもとに個々の学生にあった形で指導できるようになったという。今後は、合格者のデータを蓄積することで成功パターンなどの分析に生かしていく予定だ。