最近のMiraiボットネット攻撃で大きな影響を受けたことで、IoTデバイスセキュリティが大きく注目されるようになりました。
セキュリティを重視する製造元が増え、接続可能デバイスの研究開発から製造までのあらゆる段階でセキュリティが考慮されるようになることを願っています。
当面の対策として、IoTデバイスの売却や譲渡にあたっては、以下の3つの方法で個人データを保護することをお勧めします。
データが確実にデバイスから消去されていることを確認する。
ハードドライブやローカルストレージが付いているIoTデバイスの場合、おそらく、削除する必要がある個人データがそこに保存されているでしょう。
ただし、すべてのコンピュータで同じようにデータが削除されるわけではありません。自分のデバイスを調査して、「出荷時設定へのリセット」で確実にすべてのデータが削除されるかどうかを確認します。削除されない場合は、データを消去する代替手段を⾒つける必要があるでしょう。
デバイスの設定を忘れないようにする
データ保護と聞くと、デバイスから機密ファイルを消去することだけを考えがちですが、IoTデバイス内の多くの設定が個人データにもリンクしていることを忘れてはいけません。
こういったデバイスは、クラウドやソーシャルネットワークのアカウントに接続されており、接続しているすべてのアクセスポイントとして、メールアドレスなどの多くの情報も記憶しているのです。
デバイスのすべての設定を消去し、クラウドアカウントとデバイスのリンクも無効にします。
3.クラウドの設定も忘れないようにする。
X-Forceの研究員が、スマートカーについて次のような事実を発⾒しました。デバイスのローカル設定をすべて消去した場合も、メーカーによっては、アカウントそのものを無効にしてリセットしない限り、クラウドアカウントからデバイスに常にアクセスできる設計になっているそうです。
端末をモバイルアプリで管理できる場合は、端末を出荷時の状態に戻した後に、端末にアクセスできないことを確認するようにします。
- CoreyNachreiner ウォッチガード CTO
- セキュリティ関連の出版物への寄稿者として、また、世界各地で開催される、RSAを始めとする主要カンファレンスの講演者として、幅広く活躍。セキュリティ関連の助言や教育の記事も多数執筆しており、最新のセキュリティ脅威、ニュース、ベストプラクティスを紹介するSecplicityコミュニティに積極的に参加し、ビデオ解説や記事をほぼ毎日投稿している。
