ビズリーチは、7月19日、企業の採用担当者に採用業務に対する意識調査の結果を発表した。「欲しい人材を採用できている」と回答している企業群の6割は採用活動をデータで可視化・分析しているという結果が出た。
ビズリーチは、採用管理SaaS「HRMOS」を運営しており、今回の調査対象者は、転職サイト「ビズリーチ」案内メール受信企業もしくは、ニュースサイト「BizHint HR」の会員となっている採用担当者。回答者数は104人（日系企業 88%、外資系企業 12%）で、調査期間は、2017年6月14日〜6月30日。回答者の企業規模は50人以下21%、51〜300人以下34%、301〜1000人以下24%、1001〜1万人以下14%、1万人以上7%となっている。
調査では、まず「所属する企業の中途採用活動は、年々難しくなっていると感じますか」を質問した。「難しくなっている」と回答したのは53%、やや難しくなっていると答えたのは42%と、実に95％が人材採用の難易度が上がっていると答えている。
そのうえで、「主体的な採用活動を通じて“欲しい人材”を採用できているか」という設問に対して、「欲しい人材を採用できている」と回答した人をA群、「欲しい人材を採用できていない」と回答した人をB群とし、採用業務において取り組んでいることや意識の差を比較している。
そのうえで、採用の目標人数や応募者数・決定人数などにおけるデータの可視化や、採用経路別の費用対効果の分析についてたずねたところ、A群は60%以上が取り組んでいるのに対し、B群は約40%と、およそ20ポイントの差があることが分かった。
また、採用活動のPDCAを回す、あるいは採用戦略に役立てるためにデータ分析を行っているかという設問で、分析を行っていると回答した割合を見ると、A群とB群では28ポイントの差がでた。
さらに、オペレーション業務ではなく、採用計画の立案や、候補者ごとの採用決定までのシナリオづくりや選考フローの決定、採用目標達成に向けた、各施策のPDCAサイクルにおける改善活動を行う「戦略的な採用活動」に関するA群とB群の比較をしている。その結果、A群の約50%が「戦略的な採用活動に時間を割けている」と回答した一方で、B群は、83%が「戦略的な採用活動に時間を割けていない」と回答している。
