IDC Japanは8月1日、国内企業のITサービス購買行動に関する調査結果を発表した。
これによると、企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）のパートナーを選ぶ際に重視する情報入手先は、IT部門、業務部門ともに、ベンダーとの人的コンタクトや、業界団体などにおける他のユーザー企業からの情報などであることが分かった。
DXパートナーの情報入手先(複数回答)
同調査では、企業のIT部門、業務部門それぞれに対してDX時代のパートナー選定基準、選定にあたっての情報入手先などに関するアンケート調査とヒアリングを行った。
選定時に重視する情報入手先については、IT部門、業務部門とも「当該パートナーとの人的コンタクト」がそれぞれ41.0％、28.5％で1位。続いて「他社の知り合いなどからの情報」（IT部門：28.6％、非IT部門21.0％）、「第三者の意見／見解」（IT部門：28.6％、業務部門19.5％）となった。
一方で、「思い当たらない」がIT部門で21.8％、業務部門で44.0％に上った。IDCでは、DX時代のマーケティングパターンは、デマンドサイド側からみる限り、まだ決まっていないともいえるとしている。
また、DXのパートナーとして実際に選ばれる企業／ベンダーについては、IT部門、業務部門ともに「これまで取引のあったベンダー（業務システムなどの構築ベンダー）に、新たなパートナーが加わる」とした回答者が、全体の半数を超えた。
今回の結果についてIDCは、企業のベンダー／パートナー選定は、一見するとDX時代になっても大きく変わらないとしながらも、今後ますますDXが本格化し、より多くのプレーヤーが市場に参入してくると、大きく変化していく可能性があるとしている。そして、企業のDXパートナーを目指す企業に対しては、企業がパートナーに求める基準に変化が起きているのかを見極めつつ、デジタルとアナログを融合した顧客アプローチ、営業／マーケティング戦略を考えていく必要があると指摘した。
