IDC Japanは8月9日、国内コラボレーティブ／コンテンツアプリケーション市場に関する2016年の市場分析結果と2017年～2021年の市場予測を発表した。
それによると、2016年の同市場規模は、前年比成長率1.3％増の3950億5700万円になった。成長要因に同社は、働き方改革とデジタルマーケティングの進展を挙げている。
国内コラボレーティブ／コンテンツアプリケーション市場 売上額予測（2016年～2021年）
IDCでは、メールアプリケーション／会議アプリケーションなどを含む「コラボレーティブアプリケーション市場」、およびオーサリングソフトウェア／コンテンツ管理ソフトウェアなどを含む「コンテンツアプリケーション市場」の調査を継続的に行っている。
2016年は、働き方改革の推進によって、クラウド型コラボレーティブアプリケーション市場が拡大し、特にファイル同期／共有ソフトウェア市場、チームコラボレーティブアプリケーション市場のクラウド関連の成長が著しかった。また、コンテンツアプリケーション市場では、デジタルマーケティングの進展に伴うコンテンツ管理市場の成長や、コンテンツ分析の需要拡大によるコグニティブシステム／コンテンツアナリティクス／ディスカバリーソフトウェア市場の成長率が拡大している。その一方で、オーサリング／パブリッシングソフトウェアは、従来のライセンス型売上からクラウドへの急速な移行によって、市場はほぼ横ばいで推移する。
2017年の市場規模は、企業の働き方改革を軸としたデジタルトランスフォーメーション（DX）の進行によって、前年比成長率1.7％増になると予測した。2017年以降については、東京五輪に向けたDXの台頭、企業の働き方改革によるSaaS型コラボレーション／Web会議サービスなどの成長により、2016年～2021年の年間平均成長率1.9％で推移し、2021年には4349億1600万円の規模になると予測している。その成長要因として、クラウドによる機能提供の拡大、コグニティブ／AIシステムの業種ソリューションへの浸透などを見込んだ。
