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調査

テープストレージ市場の縮小も見直し気運に期待--IDC調査

NO BUDGET

2017-08-17 06:00

 IDC Japanは8月16日、国内テープストレージ市場の2016年実績と2017年~2021年の支出額予測を発表した。2016年の国内テープストレージの売上額(ドライブとオートメーションの合計)は74億7900万円で前年比11.7%減となった。2016年~2021年の年間平均成長率(CAGR)はマイナス2.6%と予測される。


国内テープストレージ売上額予測、2016年〜2021年

 製品別では、テープドライブは18億3000万円で同21.0%減、テープオートメーションは56億4900万円で同8.2%減となった。テープドライブはローエンドのDATが生産中止となったことで大幅に減少し、同市場はミッドレンジのLTOが売上額のほとんどを占めることになった。また、テープオートメーションもバックアップシステム需要のディスクベースバックアップやクラウドサービスへの移行が影響しマイナス成長となった。

 今後、テープドライブはローエンドが大幅に減少するといったマイナス要因がなくなるが、サーバへの装着率の低下が続くことで、マイナス成長が持続すると予測される。さらにテープオートメーションも全体として減少傾向が続き、2016年~2021年のテープドライブのCAGRはマイナス4.4%、テープオートメーションのCAGRはマイナス2.1%と予測される。

 IDCでは、テープカートリッジの搭載規模が小さいオートローダや中小型ライブラリは減少傾向が続くが、500巻以上のテープカートリッジを搭載できる大型/超大型ライブラリーはプラス成長を持続すると予測している。これはIoT、ビッグデータ/アナリティクス、コグニティブ/人工知能システムなどの普及に伴い、大量のデータやコンテンツが増加し、それらをアーカイブ(長期保存する)ストレージとして、低コスト、長期保管、低消費電力などの特徴を持つテープストレージの見直しが進むことが背景となっている。

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