IDC Japanは8月16日、国内テープストレージ市場の2016年実績と2017年～2021年の支出額予測を発表した。2016年の国内テープストレージの売上額（ドライブとオートメーションの合計）は74億7900万円で前年比11.7％減となった。2016年～2021年の年間平均成長率（CAGR）はマイナス2.6％と予測される。
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国内テープストレージ売上額予測、2016年〜2021年
製品別では、テープドライブは18億3000万円で同21.0％減、テープオートメーションは56億4900万円で同8.2％減となった。テープドライブはローエンドのDATが生産中止となったことで大幅に減少し、同市場はミッドレンジのLTOが売上額のほとんどを占めることになった。また、テープオートメーションもバックアップシステム需要のディスクベースバックアップやクラウドサービスへの移行が影響しマイナス成長となった。
今後、テープドライブはローエンドが大幅に減少するといったマイナス要因がなくなるが、サーバへの装着率の低下が続くことで、マイナス成長が持続すると予測される。さらにテープオートメーションも全体として減少傾向が続き、2016年～2021年のテープドライブのCAGRはマイナス4.4％、テープオートメーションのCAGRはマイナス2.1％と予測される。
IDCでは、テープカートリッジの搭載規模が小さいオートローダや中小型ライブラリは減少傾向が続くが、500巻以上のテープカートリッジを搭載できる大型／超大型ライブラリーはプラス成長を持続すると予測している。これはIoT、ビッグデータ／アナリティクス、コグニティブ／人工知能システムなどの普及に伴い、大量のデータやコンテンツが増加し、それらをアーカイブ（長期保存する）ストレージとして、低コスト、長期保管、低消費電力などの特徴を持つテープストレージの見直しが進むことが背景となっている。
