Oracleは米国時間10月17日、四半期ごとに公開している定期パッチ「Critical Patch Update」（CPU）をリリースした。過去最多だった前回（308件）ほどではないが、今回も252件の脆弱性が修正される大型パッチとなった。その6割以上（155件）がリモートから悪用されるおそれのある脆弱性となっている。
同社の主力製品である「Oracle Database Server」をはじめ、多数の製品が修正されている。完全なリストについては、Oracleのアドバイザリを参照してほしい。特に脆弱性が多かったのは、「Oracle Fusion Middleware」（40件）、「Oracle Hospitality Applications」（37件）、「Oracle E-Business Suite」（26件）、「Oracle MySQL」（25件）、「Oracle PeopleSoft」（23件）などだった。
「Oracle Java SE」についても22件が修正されており、そのほとんどの20件にリモートから認証なしで悪用できる可能性があるため、注意が必要だ。CVSSのベーススコアが9.0以上の深刻な脆弱性も、2件含まれている。
また同社は「Apache Struts」の脆弱性（CVE-2017-9805）に関する臨時パッチを9月22日に公開していることについても、改めて注意を喚起した。まだこのパッチを適用していない場合には、速やかに対応する必要がある。
