ゼブラ・テクノロジーズは、「製造業ビジョン調査 2017」の結果を発表した。工場内のあらゆる機器がネットワークに接続されたスマートファクトリーを導入する製造業者の数は2022年までに2倍に増加する見通しで、5年以内にスマートファクトリーの機能を実装するとの回答は64％に達した。
同調査は、製造業のテクノロジ活用に関する意識や実態を聞き取り、オンライン上でのアンケートなどによって明らかにしたもの。製造技術の導入を決定または決定への影響力を持つ企業幹部1100人が対象で、調査地域は北米、中南米、欧州、アジア太平洋の国々としている。
製造業における今後5年間の展望
生産ライン、サプライチェーン、従業員から総合的なデータを収集するメーカーの割合は、現在の43％に対し2022年までに64％へと上昇する見込みだ。また、2022年までにバーコード、RFID、リアルタイム位置情報システム（RTLS）を組み合わせた追跡テクノロジを導入するとの回答は63％に上った。
業務用端末などのモバイルテクノロジの導入計画は現在の32％から2022年までに65％へと増加する見通しで、ウェアラブルテクノロジの導入計画も現在の40％から2022年には55％まで増加することが見込まれている。
さらに、手作業による業務は大幅に減少するとみられている。現在、手書きによる記録の割合は62％に達しているが、これは2022年に5分の1にまで減少する見通しという。
