MS、悪質なクリーンアップソフトを「Windows Defender」の削除対象へ

Andrew Gebhart (CNET News) 翻訳校正: 佐藤卓 長谷睦 (ガリレオ) 2018年02月01日 11時16分

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 コンピュータを使っていて、クリーンアップや最適化をうたう、詐欺的なソフトウェアに遭遇したことはないだろうか。このようなソフトウェアは、マシンをスキャンしているふりをしたのちに、多くの問題が見つかったとするレポートを表示し、問題を解決するために多額の金銭を支払うようユーザーに要求する。問題に対処しなければコンピュータがリスクにさらされるとして、ユーザーを脅すのだ。だが幸いなことに、Microsoftが3月にリリースする更新プログラムを適用すれば、「Windows」がこうしたソフトウェアを検出し、削除してくれるようになる。

 Microsoftは米国時間1月30日のブログ記事で、同社の「Windows Defender」ウイルス対策プログラムで、このようなユーザーを脅すメッセージを表示するソフトウェアを、望ましくないプログラムに分類する方針を明らかにした。3月1日からは、Windows Defenderがこの手のソフトウェアを検出し、削除するようになる。


提供:Microsoft

 新しい評価基準では、プログラムはユーザーに有料アップデートを強いるような、誤解を招きかねないコンテンツを表示してはならないと定めている。規制の対象には、報告されたエラーの深刻度を誇張し、解決には有料での対応やニュースレターの購読などの対策が必要だと見せかけるプログラムも含まれる。

 今後は、他の解決策が存在しないように見せかけたり、すぐに対策を取る必要があるとユーザーに思わせたりするような行為も、Windows Defenderの削除対象となる。このようなプログラムは多くの場合、無料でコンピュータをスキャンするとうたいながら、発見したエラーへの対応については金銭を要求する。このような行為自体は削除の理由にはならないが、ユーザーに過度な圧力をかけるプログラムは削除対象となる。

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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