同社が狙っているのは、「Azure Bot Service」を使用したり、同社のいわゆるコグニティブサービスから提供される特定のAPIを呼び出すことで、新しいアプリケーションやサービスを書くよう開発者を促すことだ。ユーザーは、同社が提供する視覚、テキスト、音声、知識などに関するコグニティブサービスを使用してアプリケーションを構築でき、それらをカスタマイズすることもできる。
Microsoftは、AIソリューションで利用できる、繰り返し適用可能なパターンを用意した。例えば、ビジネスエージェントやボット、人・もの・行動の検出、文書や動画からの知識マイニング、自動運転車や自律ネットワークなどの自律的システムなどに関するものだ。ターゲットは金融、小売、マーケティング、製造などの業界だ。
コグニティブサービスに関して言えば、Microsoftは一部のサービスをコンテナとして利用できるようにするという、興味深い取り組みを進めている。APIをコンテナ化することによって、それらの機能をパブリッククラウド上で利用できない事情がある場合でも、同じようにAPIを利用できるようになる。
11月14日には、5つのAI機能をコンテナで利用できる仕組みがパブリックプレビューとしてリリースされた。利用できるのは、キーフレーズの抽出、言語判定、センチメント分析、顔認識、OCR・文字認識だ。コンテナ化されるサービスは今後も増える見込みで、これには音声認識や言語理解も含まれる。
顧客は、これらのコンテナ化されたAPIを、コンテナ化された別のアプリケーションと一緒に実行することができる。Microsoftは、サービスのモデル部分をコンテナに移すことでこれを実現した。顧客はこれをクラウドに展開することも、ネットワークのエッジやオンプレミスに展開することもできる。コンテナ化アプローチでは、データをクラウドで処理するかローカルで処理するかを選択できるため、ユーザーはデータやその配置を完全にコントロールできるという。（コグニティブサービスのコンテナ化に関するさらに詳細な同社の計画については、動画で確認できる）
またMicrosoftは、ゼロからカスタマイズされたAIに取り組む準備が整っている顧客は、同社のデータインフラやツールを使うことで、独自のモデルやツールをゼロから作ることができると述べている。
この概要は、同社のAIが組み込まれた製品やサービスをすべて網羅しているわけではないが、Microsoftが将来、開発者にどのような方向性を示そうとしているかを把握する枠組みを提供してくれている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
