ITに関する意思決定者の10人に9人以上（91％）は、デジタル変革が成功しなければ企業の売り上げにマイナスの影響が及ぶと考えている。このため、企業の役員はIT部門の責任者に対して結果を出すよう期待している。
これは、MuleSoftが公開している650人のITリーダーを対象とした調査の結果だ。この調査では、あらゆる企業でデジタル変革の取り組みが進んでいるが、回答者の84％は、システムの統合が壁となって取り組みが遅れていると考えていることが明らかになった。また回答者の半分近く（43％）は、所属企業が1000種類以上のアプリケーションを利用していると答えているが、統合されているのはそのうちの29％にすぎず、貴重なデータがサイロ化されてしまっていることも分かった。
提供：Joe McKendrick
ITはこの現状を打破できるのだろうか。レポートの著者は、デジタル変革が進むにつれて、ITリーダーらの役割は拡大し、外部から見えやすいものになってきていると述べており、「ITの役割は、戦術的な機能から、ビジネスを促進するものへと変わってきている」と指摘している。もちろん、権限が強まれば責任も増える。ITで実現することが期待されているプロジェクトの数も増えている。
企業はIT人材に破壊的な改革やブランドの再構築を担わせているが、それに見合った予算の増額はないようだ。ITリーダーの業務時間の大半（69％）は、今でもイノベーションではなく現在のシステムの運用業務を続けることに費やされている。また、回答者の77％は、2019年の予算は前年比で10％未満しか増えていないと述べている。
またレポートでは、APIがデジタル変革の重要な要素になっており、APIを所有する企業はさまざまな成果を上げているとしている。これには、生産性の向上（53％）、業務経費の削減（30％）、売上高の増加（29％）が含まれる。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
